不妊治療の保険適用について基本のおさらいと最新情報。治療内容や条件など

2022年4月から、不妊治療の保険適用範囲が拡大されました。

これまでは不妊治療は全額自己負担で、経済的・身体的・心理的に大きな負担をともなっていることが社会問題となっており、歯止めのかからない少子化対策として制度が施行されました。

2022年4月までの不妊治療において、保険適用は一部の治療にしかなされず、体外受精や顕微授精などの高額な治療は「特定不妊治療助成制度」に頼る必要がありました。しかし、保険適用の範囲が広がったことで、自己負担額は3割に抑えられました。

これにより、不妊治療にかかる経済的な負担が大幅に軽減されただけでなく、不妊治療に対する敷居が下がったことで、より幅広いニーズをすくいあげることができるようになりました。

2022年4月から保険適用範囲が拡大された主な不妊治療について紹介します。

タイミング法

タイミング療法は、「最も妊娠しやすいタイミングを確認しながら性交渉を行う」方法であり、不妊治療のファーストチョイスとも言われます。

不妊治療の現場では、基礎体温の測定や排卵検査薬、超音波検査などを駆使して排卵日を正確に予測し、医学的な知識に基づいて効果的なタイミングを図ります。

自然妊娠に近く、身体への負担が少ないのが特徴です。自然周期でのタイミング療法で妊娠が難しい場合は、排卵誘発剤を併用して妊娠の確率を高めるといった療法も行なわれます。

人工授精

人工授精は、男性の精子を洗浄・濃縮し、女性の排卵時期に合わせて子宮内に注入する方法の不妊治療です。

子宮内に直接注入するため、精子と卵子が出会う確率が高いことや、妊娠後は自然妊娠と同じように出産を迎えることができるといったメリットがあります。

人工授精が適しているケースは、精子の質や量に問題がある場合、性交障害や精子の進入障害がある場合、タイミング療法で妊娠できずに体外受精には抵抗がある場合などです。

また、自然な方法で受精させることが可能、痛みや身体への負担が少ないこと、費用もほかの治療と比較すると安価でできることも主な特徴と言えるでしょう。

体外受精

体外受精とは、膣から針を刺して卵巣から卵子を取り出し、体外で精子と受精させ、その受精卵を妊娠しやすい時期に子宮に戻す治療法です。

この方法はタイミング療法や人工授精と比較して妊娠率が高く、妊娠に必要なプロセスの多くをショートカットできます。これにより子宮にかかる負担やリスクを回避できることが成功率も高い理由の一つとされているようです。

体外受精による出生児は、世界で800万人以上とされており、治療や研究の歴史が長いことも安全性に寄与していると言えるでしょう。

顕微授精

顕微授精とは、運動が良好な精子を選び、針で直接卵子内に注入する体外受精の一種です。

一般的な体外受精では、女性の体内から取り出した卵子に男性の精子を振りかけて受精を試みます。

この顕微授精は、もともとは受精障害や精子の数が少ない場合など特定のケースに対して使用されていましたが、近年では通常の体外受精を上回る勢いで広く用いられるようになっています。

顕微授精で受精が起こらない、または受精率が低い場合は卵子を高濃度カルシウム溶液に浸ける「卵子活性化処理」を行なうことがあります。この処理も保険適用となります。

採卵

卵子は卵胞という袋に包まれ、卵巣の中で発育します。この卵巣を刺激して卵胞を育てた後、超音波にもとづいて卵胞から卵子を取り出すのが、採卵です。

卵子は1カ月に1つずつ成長しますが、成長を促すために薬剤による卵巣刺激を行うことで、左右両方の卵巣からできるだけ多くの卵子を採取できるようにします。

胚培養

胚培養は、体外受精において重要な役割を果たす受精卵の発育を調整する環境を整えるプロセスを指します。

採卵後に受精した胚（受精卵）を培養し、胚を良好な胚盤胞に育てるために行い、高い着床率を達成することが目的です。この培養によって、母体の体内環境に近い発育環境を提供します。

受精卵を培養した際に、複数の胚が作成できた場合や全胚凍結周期である場合には凍結保存を行います。胚培養に加えてこの凍結保存も保険適用となります。

胚移植

胚移植とは、妊娠を希望するカップルから採取した卵子と精子を体外受精や顕微授精で受精させ、その後、胚（受精卵）を培養して子宮に戻す方法です。

培養した胚を、超音波で観察しながら子宮内膜へ移植することで、胚が子宮内膜で着床が成立すれば妊娠へとつながります。

胚移植の成功には、成熟した卵子の採取、正常な受精、良好な胚の発育、また子宮の着床環境の整備が必要であるようです。

精巣内精子採取

無精子症の場合、精液中に精子が存在しないため、精巣から直接精子を採取する精巣内精子採取術を行います。

無精子症は、閉塞性と非閉塞性に大別されます。閉塞性無精子症であれば30分以内で完了し、高い確率で精子を回収できると言われます。

非閉塞性無精子症は、精巣での精子形成能が低下しているため、回収率が低くなる傾向にあるようです。

精巣内精子採取は、基本的には全身麻酔による手術となります。日帰り可能ですが、提携する泌尿器科医と採卵日に合わせて予定を組む必要があります。

AMH検査

AMH検査は、これまで体外受精や顕微授精の場合のみ保険適用されていましたが、2024年6月以降はタイミング法や人工授精などの一般不妊治療でも保険適用が拡大されました。

AMHとは「抗ミュラー管ホルモン」と呼ばれる女性ホルモンの一種で、卵巣内に残存する卵子の数を示す重要な指標です。

この検査は「卵巣年齢を計る検査」と呼ばれていますが、卵巣の予備能力には個人差が大きいため、血液検査によって卵巣内の卵子数が推定でき、今後の治療方針を決める上で重要な情報となります。

精子凍結保存管理

凍結時に精子濃度が500万/ml以下であり「高度乏精子症」と判断された場合は、精子の凍結保存とその管理が必要です。この凍結保存管理を体外受精や顕微授精を前提として行う場合は、2024年6月より保険が適用されます。

精子は提出ごとに、1つの容器に凍結し保存管理が行われます。凍結精子は1回の人工授精や顕微授精に使用されます。

2022年4月1日から、医療費の算定基準である「診療報酬」と、薬剤の価格基準である「薬価基準」が改定されました。

この改定により、不妊治療で使用される医薬品については、原則として、薬事法で承認された効能・効果と用法・用量の範囲内であれば、保険適用となりました。

2022年から現在にかけて保険適用になった主な医薬品は以下です。

・バイアグラ錠

・レコベル皮下注

・ガニレスト皮下注

・セトロタイド

・ルテウム腟用坐剤

・ウトロゲスタン

・ルティナス腟錠

・ワンクリノン腟用ゲル

・ヒト絨毛性性腺刺激ホルモン

・ヒト下垂体性性腺刺激ホルモン

・ナファレリン酢酸塩水和物

・レトロゾール

・精製下垂体性性腺刺激ホルモン

・セトロレリクス酢酸塩

・クロミフェンクエン酸塩

・ジドロゲステロン 

・メトホルミン塩酸塩 

・カベルゴリン

不妊治療で使用する薬は一部の医薬品をのぞき、承認された使用目的と使用方法に従うことで特別な手続きをすることなく保険適用できるようになりました。

これにより、治療に加えてそれに必要な医薬品も3割負担で使用できるようになりました。

不妊治療を保険適用範囲内で行う場合には、適用対象となる年齢や回数といった条件を満たす必要があります。

年齢

不妊治療の保険適用には年齢制限があり、治療開始時点で女性が43歳未満である必要があります。なお、男性側の年齢制限はありません。

この年齢制限は、女性の年齢が上がるにつれて体外受精の成功率が下がることが理由の一つと言われています。43歳を超えると、体外受精で出産に至る割合が5%以下と低くなるためです。

回数

保険適用される不妊治療の回数には上限が設けられており、女性の年齢によって異なります。

初めての治療開始時点で女性が40歳未満であれば、1子に対して最大6回まで保険適用が受けられます。一方、40歳以上43歳未満であれば、1子につき最大3回までと保険適用の上限が設けられています。

年齢とともに適用回数が減らされているのは、高齢出産リスクを考慮した制度設計と考えられます。

なお、2024年6月より不妊治療保険適用制度改定が施行され、離婚における回数の数え方が変更されました。

体外受精や顕微授精の保険適用回数は、新たなパートナーと婚姻関係になった場合にリセットされます。しかし、一度離婚した後に元のパートナーと復縁した場合には、以前の回数が引き継がれます。

不妊治療が保険適用になったことによって起こるメリットとデメリットについてそれぞれ見てきましょう。

メリット

これまで高額となっていた不妊治療費が、保険適用によって3割負担になりました。経済的ハードルが下がったことで、早期から治療に取りかかることができるカップルも増えたようです。

また、これにより第1子だけでなく第2子以降の妊娠出産も前向きに検討できるようになったという声も聞かれます。

デメリット

保険適用によって、これまでのような患者それぞれに合わせた治療が難しくなったという声もあるようです。保険適用になったことで標準的な治療が原則とされていることも原因のようです。

また、これまであった助成制度がなくなったことで、保険診療や先進医療と認められていない治療を必要とする場合には、自己負担が増加するケースが出てくる可能性があります。

不妊治療が保険適用となり、夫婦・カップルの経済的負担が大幅に軽減されてから2年が経過したところで、改めて不妊治療の保険適用について最新情報もまじえておさらいしてきました。

保険適用については年齢や回数の制限はありますが、これまでの助成制度を上回る恩恵が受けられるようになり、経済的負担だけでなく心理的負担も軽くなったという声も聞かれます。

不妊治療の保険適用については、メリット・デメリットの両面があるとも言われますが、利用者一人ひとりが制度を理解することで、より幸福度を高めるために個人が活用していくことがカギとなるでしょう。