結婚適齢期がなくなっても、妊娠適齢期は変わらない?妊娠の正しい知識

結婚適齢期がなくなっても、妊娠適齢期は変わらない?妊娠の正しい知識

子どもを出産したいと思ったときに後悔しないように、今から知っておきたい妊娠・妊活の正しい知識。前編では、妊娠・妊活にまつわる誤解についてお伝えしました。後編では、結婚適齢期がなくなっても、妊娠適齢期は変わらずにある現状をテーマに、新しい不妊治療の技術などについてお伝えします。

浅田義正(医療法人浅田レディースクリニック理事長)

結婚適齢期がなくても妊娠適齢期はある

近年、価値観やライフスタイルが多様化して「結婚適齢期」のような考え方は昔に比べるとなくなってきました。しかし、「妊娠適齢期」は今も昔も変わらないのが現状です。

――「妊娠適齢期」は何歳くらいなのでしょう?

浅田レディースクリニック

「一般的には、20~35歳までが妊娠適齢期といわれています。

結婚適齢期はなくなっても、妊娠適齢期や分娩適齢期には、まったく変化がありません。平均寿命に関係なく、女性の生殖年齢は大昔からまったく変わっていないのです。

妊娠のリミットですが、閉経の10年前から妊娠できなくなると思っておくのがよいでしょう。だいたい51~52歳で閉経しますから、41~42歳が妊娠の限界のところです。

ただし、閉経も人によって10年ほどの幅があるので、妊娠可能の上限にも幅があります」

――20~35歳というと、ちょうど女性のキャリア形成期と重なりますよね…。

「そうですよね。でもだからこそ、この厳しい事実を知っておく必要があるのです。

妊娠適齢期(=生殖年齢)を延ばすことは、ドクターにも現代の医学にも超えられない壁です。

どんなに医療が進み、生殖医療が進んでも、医学でできること、できないことがあります。今の医学ではどうにもならないことが、妊娠の本質なのです」

卵子凍結という選択肢

――医学の力でできるのは、どのようなことでしょうか。

「高度生殖医療の進歩によって、体外受精や顕微授精など、これまでになかった選択肢が生まれています。

最近では、将来の妊娠に備えて卵子を未受精の状態で凍結保存する、「卵子凍結」という技術も知られるようになってきました」

顕微授精
iStock.com/blueshot

――海外では、福利厚生制度の1つとして、卵子凍結を導入している企業もあると聞いたことがあります。

「そうなんです。日本では『妊活中の人がやるもの』というイメージがあるかもしれませんが、最近では、比較的若い方が卵子凍結に取り組まれるケースも増えています。

卵子凍結には、健康な状態でありながら将来に備えて卵子を凍結しておく「社会的適応」と、がんや白血病などの治療で将来卵子が採れなくなるリスクに備えて、前もって凍結しておく「医学的適応」の、2つの考え方があります。

卵子凍結はキャリア形成と出産を両立する選択肢にもなります。今はまだ妊娠のことは考えていない方も、将来子どもを授かりたいと思ったときのために知っておくとよいでしょう」

妊娠は、努力してできるものではない

妊娠検査
iStock.com/katleho Seisa
「もうひとつ知っておいてほしいのは、『妊娠は、努力してできるものではない』ということです。

なかなか赤ちゃんができないと悩んでいる方の多くが、運動をしたり食生活を見直したり、妊娠するための努力をされているんですよね。

しかし、前回の記事でもお伝えしたように、生活習慣と妊娠率は相関しないのです。

妊活中の女性の傾向として、妊娠によいとされるあらゆる情報に縛られて、ストレス過多になってしまうことがあります。

『妊娠できないのは努力が足りないからだ』と思い込んでいる方も多いのですが、努力や意志ではコントロールできないのが、妊娠・出産です。

妊娠は、ゴールではなくスタート

妊婦
iStock.com/kyonntra

――最後に、これから妊娠・出産を考える人たちにメッセージをお願いします。

「繰り返しになりますが、妊娠・出産には適齢期があることを強く伝えたいですね。しかもこの適齢期は個人により大きく違います。

その知識と意識があるかないかでは、選択が大きく変わってくると思います。

ネガティブなイメージがある不妊治療ですが、不妊治療=人生をリデザインするために有効な選択肢だと、わたしは思っています。

不妊治療を不自然なものとして、『自然がいい』というドクターも確かにいます。不妊治療は長くかかるもの、気長に取り組むものだと思い込んでいる人もいます。

不妊治療をしたからといって必ず妊娠できるわけではありませんが、プロセスを大切にしたいか、結果を大事にしたいか、また"自然"とは何をいうのか、そこをよく考えて選択してほしいですね」

自分の意思だけではコントロールできない妊娠・出産。社会や医学が進化して結婚適齢期がなくなっても、妊娠適齢期(20~35歳)は変わらないのが現状です。

とはいえ、妊娠適齢期は、女性のキャリア形成期と重なる時期でもあります。その時期に妊娠・出産しても、キャリアアップの機会を失わないような社会づくりも大切なのかもしれません。

監修:浅田義正(浅田レディースクリニック院長)

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浅田義正(医療法人浅田レディースクリニック理事長)

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日本でも有数の体外受精成功率を誇り、愛知・東京でクリニック展開する「医療法人浅田レディースクリニック」の理事長を務める。

海外での体外受精研究実績を持ち、顕微授精の第一人者。妊娠という“結果”を重視した「浅田式」不妊治療を行っている。

医療法人浅田レディースクリニック

2020年08月04日

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