妊娠から出産までの総額は？入院費用や保険適用範囲について

妊娠検査薬などを使って妊娠が判明した場合、まずは病院を受診して妊娠を確定させなければいけません。妊娠判明後にまず必要となる費用は、どんなものがあるでしょうか。

妊娠検査薬などで判明した場合はまず産婦人科へ

自宅で妊娠検査薬を使って妊娠が判明する方も少なくありません。自身で妊娠しているかを検査した場合は、まず産婦人科にて正常に妊娠できているのか、診察が必要です。その際必要になるのが、初診料。他の病院と同じく、初めて産婦人科を受診する場合は初診料が必要となります。

産婦人科の初診料

産婦人科の初診では問診や尿検査、超音波を使っての内診などを実施します。初診料は病院によって差がありますが、だいたい5000円から13000円ほど必要です。あらかじめ病院のホームページで確認をしたり、電話で問い合わせをしたりしておくと安心です。

出産までの間に転院の指示などが出れば、また転院先の病院で初診料が必要となるので注意しておきましょう。

妊娠が確定してから出産までの健診費用

産婦人科にて妊娠確定と出れば、出産まで定期的に健診を受けることになります。その際に必要となるのが、健診費用です。毎回どれくらいお金を支払わないといけないのかは、重要なチェック項目です。

健診費用は病院や市区町村によって違う

妊娠初期には1カ月に1回、中期からは2週間に1回、出産間近となれば1週間に1回の妊婦健診を受ける必要があります。健診の内容によって異なりますが、健診1回の目安とされているのが3000円から10000円の範囲。

妊婦健診の費用というのは、病院によってだけでなく都道府県や市区町村によっても違いがあるので、産婦人科選びをする際は費用面も病院選びの材料にしましょう。

妊婦健診補助券で負担軽減

胎児の心拍が確認できれば、産婦人科から母子手帳をもらうように指示されます。母子手帳には妊婦健診の費用を補助するチケットがついています。健診の際に補助券を利用すると個人の負担が軽減されるというものです。名前や住所など必要事項をあらかじめ記入しておくと、産婦人科で必要な補助券を切り取ってくれます。

補助券を出しても実費が必要になる検査も

初期に行われる血液検査は、血液成分中の検査項目が多いため高額になることがほとんど。もちろん母子手帳の補助券にも妊娠初期の血液検査費用を補助するものがセットされていますが、このチケットだけでまかなえないケースがあるようです。病院によって異なりますが、補助券を利用しても10000円ほどの実費が必要となることがあります。

高齢出産のケースが増えていることや、テレビなどで取り上げられる機会が増えたことから、任意の検査を受ける妊婦さんも増えているようです。一般的な妊婦健診で行われる検査以外の検査項目を希望する場合は、費用の負担額が増えることも頭に入れておかなければいけません。

羊水検査

羊水検査は希望する人だけが受ける検査となるため、母子手帳の補助券や保険適用の対象とはなりません。全額自己負担となることを頭に入れておきましょう。

新出生前診断

35歳以上の妊婦さんだけが受けられる新出生前診断も、検査費用は全額自己負担となります。検査結果が陽性となった場合は追加で羊水検査を受けるため、追加費用が必要となります。詳細は該当する病院窓口にお問い合わせください。

母体血清マーカーテスト

妊娠15週から21週までの間にのみ検査を受けることができる、母体血清マーカーテスト。検査費用は、全額自己負担となります。この検査でも結果が陽性となった場合、追加の検査を受ける必要が出てきます。結果次第では追加費用が発生することを理解したうえで、検査を受けるようにしましょう。

妊娠から出産までの間に、さまざまなトラブルが起きることも珍しくありません。何かトラブルが起きた際の検査費用は保険適用の対象となるでしょうか。

妊娠や出産にまつわるトラブルの場合

妊娠や出産が原因となるトラブルの医療費は、健康保険の対象となります。

地域によって金額の違いはありますが、お腹の張りを抑えるための点滴を受けたりするだけでも、1日入院するだけで10000円ほど必要となる計算です。健康保険が適用されることを知っておけば、もしものときにも必要以上に費用面で心配する必要がなくなります。

医療保険の支払い対象の確認を

民間の保険会社と契約している医療保険も、妊娠中のトラブルが給付金の提供対象となる場合があります。入院特約などがある場合、切迫流産などで入院したときに給付金がおりるかを保険会社に確認しましょう。

高額療養費制度　　

入院費用が高額の場合に利用したいのが、高額療養費制度。この制度は、同じ病院で1カ月のうちに支払った医療費が、所得に応じて一定額が払い戻されるというものです。この制度を利用するには、あらかじめ申請が必要になります。病院に行くためにかかった交通費の領収書なども必要になるので、必要な書類はすべて取っておくようにしましょう。

病院に支払う費用にばかり目がいきがちですが、妊娠から出産の間にはその他にもさまざまな出費が想定されます。

マタニティグッズ代

お腹の赤ちゃんを保護するためにも、マタニティウェアなどを購入して体の変化に合わせたファッションに変えていきましょう。また、妊娠線を予防するための保湿用品も妊婦さんの必需品。体の変化に備えて、さまざまなマタニティグッズを用意する必要があります。

ベビー用品代

第一子を妊娠中の家庭では、今まで家の中になかった赤ちゃんのためのグッズも揃えなければいけません。ベビーベッドや、チャイルドシートなどの大きなものから、オムツや洋服など、ベビー用品の出費に関しても予算を組んでおきましょう。

交通費や妊婦向け教室などの参加費

公共交通機関を使って健診に行く際は、毎回交通費がかかります。また、妊婦さん向けの教室へ参加する場合は参加費用も準備が必要です。健診費用以外にも、意外と出費があるということを知っておきましょう。

大きな割合を占めるのは産院に支払う健診費用や、入院費用ですが、それ以外にも妊婦さんならではの出費があります。検査にも、保険が適用されず、全額自己負担になるものもあります。妊娠、出産で必要な費用の総額について調べ、ゆとりのあるマタニティライフを過ごしましょう。