子どもに保険は必要？子どもの医療費助成制度をふまえて考えよう

子どもが走り回ったりペダルなし自転車などに乗れるようになると、行動範囲が広がる分、怪我や事故が心配になりますよね。万が一に備えて子どもの医療保険に加入したほうがよいのか、気になるママもいるのではないでしょうか。

また、医療保険や終身保険などは、年齢が低いうちから加入しておくと一生涯の保険料が安くなるとも言われています。後々加入するのであれば、今のうちから入っていたほうがよいのか、悩む場合もあるかもしれません。

子どもの養育費となる学資保険も気になるところです。子どもの進学を考えると早めに入ったほうがよいと考える家庭も多いのではないでしょうか。

実際にママたちは子どもの保険をどのように考え対処していたのでしょうか。子どもの医療費に関わる制度とママたちの体験談を交え、子どもの保険について考えていきましょう。

実際にママたちは子どもの保険に加入していたのか、体験談を聞きました。

加入している

加入していない

学資保険や代わりとなる保険に加入しているママは複数いました。まだ加入していないママも、学資保険に関しては「入った方がよいと考えている」という声が多数集まりました。一方で、子どもの医療保険や傷害保険などに加入しているママはいませんでした。

また、子どもが幼いうちに子どもを被保険者とした終身保険に加入すると、子どもは自己負担なく一生涯の終身保障を受けられることもあるようです。子どもの将来への投資として加入を考えているママもいました。

子どもの学資保険に加入していたママたちは将来の保証に対し毎月支払いが発生します。その負担を負ってでも加入したことについて、どのような感想をもっているのでしょうか。

学資保険を実際に使用するまでには期間が開くためすぐにはそのメリットを感じにくくはあるものの、自分たちだけでの貯金では心もとないと感じていたり、急な出費で不安を感じたとき、保険への加入が安心材料となるママが多いようです。

子どもの医療保険に加入しない理由としては公的制度の存在が大きいようです。子どもの医療費に関わる制度にはどのようなものがあるのでしょうか。

児童医療費助成制度

児童医療費助成制度は、子どもが一定の年齢に達するまでの間に保険診療でかかった子どもの医療費の自己負担分を自治体が助成する制度です。

厚生労働省によるとすべての自治体がこの制度を実施しているものの、子どもの対象年齢や所得制限については各自治体によって違いがあるようです。

例えば東京都大田区の場合は、対象年齢は「中学校修了前まで」となっており、0歳から中学修了前までにかかった保険診療の対象となる医療費や薬剤費などの自己負担分と、入院時の一部自己負担額が助成対象となります。

日常的な範囲で考えられる怪我や病気はこの制度によて助成される可能性が高いため、医療保険の必要性を感じないママが多いようです。

小児慢性特定疾病対策としての助成

子どもががんなどの病気を患った場合、健全育成の観点から家庭の経済的負担の軽減を図るために設けられた制度です。かかった医療費の自己負担分の一部を助成してもらうことができます。

対象年齢は18歳未満（継続治療が必要と認められる場合は20歳未満）で、慢性的疾病を抱える児童や長期療養を続けている児童の成長支援も受けることができます。

その他にも、療育給付、育成医療、小児精神障害など子どもの疾病に対する医療費助成はさまざまあるようです。

働くママが子どもの介護のために仕事を休む場合も、一定の要件を満たせば通算93日間の介護休業が認められ、介護休業給付金を受けることができるようです。子どもの大病に対する支援制度が整っていれば、費用面での大きな不安は抱える必要がないのかもしれませんね。

子どもの大学進学などを考え学資保険に加入していたり、加入した方がよいと考えているママは多くいるようです。一方、公的制度が整っているため幼いうちは医療保険などへの加入は検討していない声がほとんどでした。

医療保険に関しては、自治体によって異なる児童医療費助成制度の詳細を理解し、子どもの年齢が対象外となったタイミングで、再度加入を検討してみるのもよいかもしれませんね。子どもの傷害保険などについても、子どもの成長を見ながら、家族で必要だと感じたときに検討できるとよいかもしれません。

各家庭にあったライフプランや将来設計をふまえたうえで、子どもの保険も考えられるとよいですね。

※記事内で使用している参照内容は、2019年7月12日時点で作成した記事になります。