出産前の平均貯金額はいくら？必要な費用や助成を受けられる公的制度

出産の準備や入院費などかかる費用の平均が気になったり、出産や出産後の生活のためにいくら貯蓄をしておけばよいのかを知りたいママやパパもいるのではないでしょうか。実際にいくら貯蓄をしていたのか、出産前の平均貯金額をママたちに聞いてみました。

「産休や育児休暇を取得して産後1年で復職する予定でしたが、入院費や分娩費用、出産後の生活費として100万円貯金しておきました。自治体の助成や社会保険・健康保険からの手当金のような公的制度もあるので実際の自己負担はそれほどではなかったです」（30代ママ）

「出産後の赤ちゃんのオムツやミルク、服などで月に2万円として2年間で50万円、出産準備や分娩・入院費用で50万円と仮定して、100万円はお金が必要だと考えていました。第二子も予定していたので二度目の出産や生活費も見越して、妊娠前の貯蓄額は200万円を目標にして結婚当初から貯めていました」（40代ママ）

「結婚をしてすぐに子どもを授かったのであまり貯金がないです。身内や友人からベビー用品を借りることもできたので、出産費用は最小限だけ用意しました」（20代ママ）

結婚から出産までにいくら貯蓄をしていたかは、ママが仕事を続けるかどうかや子どもの予定人数、保育園や幼稚園に入れる時期などによってさまざまなようです。妊娠、出産に必要な費用や受けられる助成制度の額を知っておけると、自己負担額から逆算して目標金額を設定しやすいかもしれません。

妊娠、出産中にはどれくらいのお金がかかるのでしょうか。出産方法によって違うのでしょうか。妊娠、出産で必要な費用をママたちに聞いてみました。

分娩費用

「通常分娩で産後のトラブルも特になかったので、総額は47万円くらいで、自己負担が5万円くらいでした。私は大部屋でしたが、個室の場合はもう少しかかりそうです。私が出産したころは健康保険から42万円が出産一時金としてありましたが、今は50万円だと聞いて、親の自己負担が減るのはいいことだと思っています」（30代ママ）

「人気の産院で産んだので、帝王切開だったこともあり76万円ほどでした。ただ、医療保険料を払っていたので、自己負担はそれほどは多くありません。入院中の食事もおいしかったし、満足でした」（30代ママ）

「妊娠中に切迫早産になってしまい、入院費用がかなりかかりました。生命保険料でまかなえない費用もありました。分娩に関しては45万円ほどで、自己負担は少なかったです」（20代ママ）

出産費用は、出産方法や入院する部屋のタイプ、入院中のサービスなどによっても変わるそうです。また、健康保険組合から出産一時金が出ますが、令和5年4月を境に金額が子ども一人当たり42万円だったものが50万円に制度が変更となりました。

分娩や入院に関する詳細な費用は医療機関によって異なるようなので、事前によく確認しておくとよいかもしれません。

マタニティグッズ、ベビー用品代

「妊娠中に着るマタニティ服や下着の他に、入院に必要な授乳口があるパジャマ、産褥ショーツやナプキンなどで3万円ほどかかりました」（40代ママ）

「初めての子どもだったので、ベビー用品は一から揃えました。子どもの服やスキンケアグッズ、ベビーベッドやベビーカーなど子ども用品を一通りそろえたら15万円くらいになりました」（20代ママ）

「マタニティ用の服や下着など、ベビー用品などをすべて合わせると10万円は超えていた気がします。マタニティ服は着る期間が短いので、フリマサイトなどで買えばよかったと思います」（30代ママ）

マタニティグッズやベビー用品にいくらかかるかは、何をどれだけ購入するかによって違ってくるようです。チャイルドシートやベビーカー、ハイローチェアなど金額の大きなものもあるので、事前に妊娠から出産後にかけて必要なものをリストアップしておくと、必要なお金や貯蓄の目安がわかりやすいかもしれません。

出産までの健診費用、任意の検査費用

「私の住んでいる自治体では無料でエコー検査をできる回数が決まっていて、妊娠後期では2回に1回が希望制の自己負担でした。1回3000円でしたが、毎回赤ちゃんの様子が知りたかったので3回ほど費用を自己負担しました」（30代ママ）

「高齢出産だったので、出生前検査を受けました。保険の対象外なので、羊水検査では20万円ほどのお金がかかりました」（40代ママ）

母子手帳が発行されるまでの検査や、助成の対象外の検査に3000円から1万円程度のお金がかかったというママの声がありました。他に任意の検査をした場合は、別途検査費用がかかるようです。自治体や医療機関によってかかるお金は違うようなので、気になる方は事前に確認してみましょう。

妊娠、出産で受け取れる公的制度や助成金にはどのようなものがあるのか、ママたちに聞いてみました。

妊婦健診の助成

「母子手帳をもらうときに、14回分の妊婦健診の補助券がもらえました。健診のときにはそれを出すだけで自己負担することは特にありませんでした」（20代ママ）

「14回分の妊婦健診の補助券をもらいましたが、出産予定日を超えたこともあり、14回分では足りませんでした。また、途中で転院しましたが、自己負担の費用が医療機関によって全然違うんだなと感じました」（30代ママ）

病院などで妊娠の診断がされ自治体で妊娠の届出をすると、母子手帳といっしょに妊婦健診補助券が交付されるそうです。助成の詳細な内容は自治体によって異なるようなので、気になる場合は自治体に確認するとよいかもしれません。

出産育児一時金、出産育児一時金付加金

「出産育児一時金の直接支払制度を利用したので、退院時に支払った金額は5万円程度でした。後日社会保険から出産育児一時金付加金も振り込まれたので、実質の負担はそれほどありませんでした」（40代ママ）

全国健康保険協会では、出産育児一時金について以下のように紹介されています。

また、支払い方法については以下のような紹介がされています。

出産育児一時金とは、子ども一人につき一律50万円が社会保険、もしくは国民健康保険から支給される制度です。直接支払制度を利用すると健康保険から医療機関に直接支払われるため、退院時には出産、入院費用の総額から50万円を引いた額だけを支払います。

出産、入院費用が50万円より下回る場合は、別途申請すればその差額が口座に振り込まれるようです。直接支払制度を利用できるかどうかは医療機関によって異なるようなので、気になる場合は確認できるとよさそうです。

加入している社会保険によっては一時金50万円の他に付加金が支払われる場合もあるようなので、支給の有無や金額、支給条件は会社や組合に問い合わせてみるとよいかもしれません。

出産手当金、育児休業給付金

「産休に入ると出産手当金、出産後は育児休業給付金が雇用保険からもらえました。ただ、貯蓄をあまりしていなかったこともあり、振り込まれるまでに数カ月間が空いたので生活費のやりくりがしんどかったです」（30代ママ）

ママがもともと仕事をしていて雇用保険料を払っていれば、出産や育児休暇にあたり収入がなくなるため、出産手当金、育児休業給付金を受け取ることができます。パパも育児休業を取るのであれば、育児休業給付金をもらえます。

ただし、働いていたときの給料全額をもらえるわけではなく、振り込まれるまでに時間がかかる場合もあるので、それを見越して貯蓄をしておいたほうが安心かもしれません。

出産祝い金

「職場から出産のお祝いとして5万円いただきました。出産の入院費用だけではなく、子どものミルクやオムツ代などに意外とお金がかかったのでとても助かりました」（30代ママ）

会社や住民票のある市町村から出産祝い金が支給される制度もあるようです。支給の有無や金額は会社や自治体によって異なるそうなので、気になる場合は担当の方に事前に聞いてみるとよさそうです。

その他にも条件を満たせばもらえる助成金や手当金制度があるようなので、支給の有無や街頭条件を自治体や会社に確認してみるとよいかもしれません。

妊娠、分娩費用などはどのようにマネープランを立てて、貯蓄をするとよいのでしょう。妊娠、出産に関わる貯蓄の工夫をママたちに聞いてみました。

夫婦で金額を決めて貯蓄する

「お互いにフルタイムで仕事をしていたときは、マネープランを立てて毎月3万円ずつを共通の口座に振り込んで出産貯金を作っていました。お互いの会社などでは助成制度はありませんでしたが、結婚後すぐから妊娠前まで1年半くらい続けたのでそこそこな金額になり、気持ち的にも余裕ができました」（30代ママ）

夫婦で金額を決めて貯蓄をしていたというママもいるようです。夫婦で同額にしていたというママもいれば、手取りの10パーセントにするなど、割合を決めて貯金していたというママの声もありました。

出産専用の積み立てをする

「妊娠していることがわかったことを機に退職をしたので、夫のお給料のみで生活しています。出産に備えて、食費や保険料などを見直して毎月2万円を貯金できるようにやりくりしています」（20代ママ）

月々のやりくりの中で、出産専用の積み立てをしたというママもいるようです。生活費としていつの間にか使ってしまわないように、給料の一部を自動的に別口座へ振り込まれるように工夫したというママの声もありました。

出産に必要なお金は家庭や出産の状況、出産方法などによって異なるため、マネープランを立てて100万円から200万円貯金したというママの声もあれば、貯金がないというママの声もあり、平均貯金額は家庭によってさまざまでした。

妊娠、出産に関わる助成金や手当金制度には、全員が受けられるものや条件を満たせば受け取れるものがあるので、出産費用や助成金額がそれぞれいくらになるかを知っておくと貯蓄の目安を立てやすくなりそうです。本記事や平均的な貯蓄金額を参考にしながら、計画的に貯蓄ができるとよいですね。

※記事内で使用している参照内容は、2018年11月12日時点で作成した記事になります。