出産前の貯金額平均はいくら？必要な費用や受けられる助成

出産の準備や入院などにかかる費用の平均が気になったり、出産や出産後の生活のためにいくら貯金をしておけばよいのかを知りたいママやパパもいるのではないでしょうか。実際にいくら貯金をしていたのか、出産前の貯金額をママたちに聞いてみました。

「産休育休を取得して産後1年で復職する予定でしたが、出産費用や出産後の生活費として100万円貯金しておきました。自治体の助成や社会保険からの手当金もあるので実際はそれほどかからなかったです」（30代ママ）

「出産後の赤ちゃんのオムツやミルク、服などで月に2万円として2年間で50万円、出産準備や出産費用で50万円と仮定して、100万円は必要だと考えていました。第二子の出産も見越して、妊娠前の貯金額は200万円を目標にして貯めました」（40代ママ）

「結婚をしてすぐに子どもを授かったのであまり貯金がないです。身内や友人からベビー用品を借りることもできたので、出産費用は最小限だけ用意しました」（20代ママ）

出産前にいくら貯金をしていたかは、ママが仕事を続けるかどうかや子どもの人数、保育園や幼稚園に入れる時期などによってさまざまなようです。妊娠、出産に必要な費用や受けられる助成の額を知っておけると、目標金額を設定しやすいかもしれません。

妊娠、出産中にはどれくらいのお金がかかるのでしょうか。妊娠、出産で必要な費用をママたちに聞いてみました。

出産費用

「通常分娩で産後のトラブルも特になかったので、総額は47万円くらいでした」（30代ママ）

出産費用は、分娩方法や入院する部屋のタイプ、入院中のサービスなどによっても変わるそうです。出産に関する費用は病院によって異なるようなので、事前によく確認しておくとよいかもしれません。

マタニティグッズ、ベビー用品代

「妊娠中に着るマタニティ服や下着の他に、入院に必要な授乳口があるパジャマ、産褥ショーツやナプキンなどで3万円ほどかかりました」（40代ママ）

「初めての子どもだったので、ベビー用品は一から揃えました。子どもの服やスキンケアグッズ、ベビーベッドやベビーカーなどを一通りそろえたら15万円くらいになりました」（20代ママ）

マタニティグッズやベビー用品にいくらかかるかは、何をどれだけ購入するかによって違ってくるようです。チャイルドシートなど金額の大きなものもあるので、事前に妊娠から出産後にかけて必要なものをリストアップしておくと必要なお金や貯金の目安がわかりやすいかもしれません。

出産までの健診費用、任意の検査費用

「私の住んでいる自治体では無料でエコー検査をできる回数が決まっていて、妊娠後期では2回に1回が希望制の自己負担でした。1回3000円でしたが、毎回赤ちゃんの様子が知りたかったので3回ほど自己負担しました」（30代ママ）

母子手帳が発行されるまでの検査や、助成の対象外の検査に3000円から1万円程度のお金がかかったというママの声がありました。他に任意の検査をした場合は、別途検査費用がかかるようです。

妊娠、出産で受け取れる助成金にはどのようなものがあるのか、ママたちに聞いてみました。

妊婦健診の助成

「母子手帳をもらうときに、14回分の妊婦健診の補助券がもらえました。健診のときにはそれを出すだけで自己負担することは特にありませんでした」（20代ママ）

病院などで妊娠の診断がされ自治体で妊娠の届出をすると、母子手帳といっしょに妊婦健診補助券が交付されるそうです。助成の内容は自治体によって異なるようなので、気になる場合は自治体に確認するとよいかもしれません。

出産育児一時金、出産育児一時金付加金

「出産育児一時金の直接支払制度を利用したので、退院時に支払った金額は5万円程度でした。後日社会保険から出産育児一時金付加金も振り込まれたので、実質の負担はそれほどありませんでした」（40代ママ）

全国健康保険協会では、出産育児一時金について以下のように紹介されています。

また、支払い方法については以下のような紹介がされています。

出産育児一時金とは、子ども一人につき一律42万円が社会保険、もしくは国民健康保険から支給される制度です。直接支払制度を利用すると健康保険から医療機関に直接支払われるため、退院時には出産、入院費用の総額から42万円を引いた額だけを支払います。

出産、入院費用が42万円より下回る場合は、別途申請すればその差額が口座に振り込まれるようです。直接支払制度を利用できるかどうかは病院や産院によってことなるようなので、気になる場合は確認できるとよさそうです。

加入している社会保険によっては一時金42万円の他に付加金が支払われる場合もあるようなので、支給の有無や金額、支給条件は会社に問い合わせてみるとよいかもしれません。

出産祝い金

「職場から出産のお祝いとして5万円いただきました。ミルクやオムツ代などに意外とお金がかかったのでとても助かりました」（30代ママ）

会社や住民票のある市町村から出産祝い金が支給されることもあるようです。支給の有無や金額は会社や自治体によって異なるそうなので、気になる場合は担当の方に事前に聞いてみるとよさそうです。

その他にも条件を満たせばもらえる助成金や手当金があるようなので、支給の有無や街頭条件を自治体や会社に確認してみるとよいかもしれません。

妊娠、出産費用はどのように貯めるとよいのでしょう。妊娠、出産に関わる貯金の工夫をママたちに聞いてみました。

夫婦で金額を決めて貯金する

「お互いにフルタイムで仕事をしていたときは、毎月3万円ずつを共通の口座に振り込んで出産貯金を作っていました。妊娠前から始めて1年半くらい続けたのでそこそこな金額になり、気持ち的にも余裕ができました」（30代ママ）

夫婦で金額を決めて貯金をしていたというママもいるようです。夫婦で同額にしていたというママもいれば、手取りの10パーセントにするなど、割合を決めて貯金していたというママの声もありました。

出産専用の積み立てをする

「妊娠していることがわかったことを機に退職をしたので、夫のお給料のみで生活しています。出産に備えて、食費や保険料などを見直して毎月2万円を貯金できるようにやりくりしています」（20代ママ）

月々のやりくりの中で、出産専用の積み立てをしたというママもいるようです。給料の一部を自動的に別口座へ振り込まれるように工夫したというママの声もありました。

出産に必要なお金は家庭や出産の状況などによって異なるため、100万円から200万円貯金したというママの声もあれば、貯金がないというママの声もありました。

妊娠、出産に関わる助成金や手当金には、全員が受けられるものや条件を満たせば受け取れるものがあるので、出産費用や助成金額がそれぞれいくらになるかを知っておくと貯金の目安を立てやすくなりそうです。平均的な金額を参考にしながら、計画的に貯金ができるとよいですね。

※記事内で使用している参照内容は、2018年11月12日時点で作成した記事になります。