妊娠して仕事を辞める時期やタイミング。妊娠後にかかるお金・制度を紹介

計画を立てよう

妊娠が分かったら、まずは仕事を辞めるか続けるか、辞める場合は時期など、具体的な計画を立てましょう。

・会社への連絡

妊娠をするとつわりで体調不良が続いたり、健診や通院で、早退や遅刻、欠勤をする場合があります。妊娠が分かったタイミングでできるだけ早めに会社に伝えましょう。出産予定日や辞める時期なども合わせて話ができると良いですね。

・仕事の引継ぎ

自分が担当している仕事の状況を把握し、引き継ぎに向けて計画を立てましょう。急に対応できない仕事は徐々に引き継ぐなど、退職した後も仕事が滞らないように、時期の見通しを考える必要があります。

・お金について調べよう

子どもを育てていくためにお金がかかるのは皆さんもご存知かと思います。それだけではなく、事前に用意するベビー用品や、出産にかかる費用など、妊娠してから出産を迎えるまでや出産した直後にもお金が必要です。何にどれくらいの費用がかかるのか、具体的に調べると安心して出産を迎えられるかもしれません。

妊娠した多くの女性は、「母子手帳」を受理したときから、自身の身体とお腹の赤ちゃんを守る意識が芽生える方が多いようです。その時期から、仕事をいつまで続けるか、続けられるのか、辞めるタイミングについて考えるそうです。

妊娠した女性にとって負担の大きい仕事とは

（1）重いものを取り扱う作業のある仕事
重いものとは、継続的には6～8㎏、断続的には10㎏の重さのあるものです。

（2）長い間歩く仕事

（3）常に身体全体を動かす仕事

（4）頻繁に階段を昇り降りする仕事

（5）お腹を圧迫するなど、不自然な姿勢をしなければいけない仕事

（6）身体全体に振動を感じながらする仕事

などが考えられるでしょう。お腹の赤ちゃんを守るためにも、できるだけ負担の少ない仕事環境で過ごしたいですね。

仕事の軽減について

働く妊婦は、医師等に相談をして会社に申告をすれば、以下の業務について軽減されることがあります。

・時間外労働、休日労働、深夜労働

・妊娠、出産に有害な業務

・妊産婦の負担になると考えられる業務

妊婦が業務の軽減や違う業務への変更を申告できるのは法律で定められています。それでも職種によっては柔軟に対応できないものもあるかもしれません。自身の健康状態や職種、仕事の状況など総合的に考えて辞める時期を決めていきましょう。

予定よりも早く辞めることになってしまったら

辞めるまでの計画を立てたけれど、思ったよりも体調が良くなかったり、医師から退職をすすめられてしまったなど、予定よりも早く仕事を辞めなければいけない場合もあるかと思います。

急な退職は会社にも迷惑がかかって伝えづらいという方は「母性健康管理指導事項カード」を利用する方法があります。母性健康管理指導事項カードは、仕事をする妊婦が医師から指導を受けたとき、指導内容をきちんと伝えられるようにするために利用するカードです。

会社は連絡カードが提出された場合、このカードの内容に沿った対応をしなければならないので、退職を申し出ることができるでしょう。

・カードの入手方法

厚生労働省のHPまたは、母子健康手帳に記載されている様式をコピーしたものを用意します。かかりつけの病院を受診し、医師に用意した様式に指導内容を記入してもらうことで入手ができるようです。

・カードの使用方法

入手したカードは会社に提出し、適切な対応が必要であることを相談してみましょう。

妊娠から出産するまでにかかる費用

妊娠してから出産するまでにはどのような費用がかかるのか、目安として紹介します。

・妊婦健診

妊婦健診とは、ママやお腹の赤ちゃんの健康を維持し、安全な出産を迎えるために行う定期的な健康診査です。だいたい出産までに14回の受診が一般的です。妊婦健診にかかるお金は、かかりつけの病院や健診方法によって違いがあるようです。

・マタニティ用品

妊娠するとお腹が大きくなり、今まで着ていた服が着られなく場合があります。ゆったりとしたワンピースなど、妊婦さんに合った洋服を用意しましょう。他にも、妊婦用のフォーマルな洋服や妊娠した身体に優しい専用の下着も販売されています。

・ベビー用品

生まれてすぐに必要になるベビー用品は事前に揃えておく必要があります。新生児用の肌着やオムツ、おしりふきなどの産まれてからすぐ使用するものは用意しておき、ベビーカーやスタイなどすぐに使用しないものは落ち着いてからゆっくり揃えてもよいでしょう。

・出産前の育児講座

育児に不安があったり、事前に勉強したいというママやパパは、母親学級・父親学級に参加する場合があります。病院や子育て支援センターなどで行っている講座は、低額の講座も開催されているようです。

妊娠・出産に対する国からの助成制度や給付金

〈妊婦健診の助成制度〉

妊婦健診の費用に対して各自治体から助成金が支給される制度です。チケット制だったり、かかった費用を申告書に書いて提出する形など、各自治体によって手続き方法や助成金額が違うので、お住まいの自治体のHPや直接の問い合わせで確認しましょう。

〈出産育児一時金〉

健康保険に加入している方には、子ども一人につき、42万円の出産育児一時金が支給されます。

妊娠した際には仕事の引継ぎや辞める時期とタイミング、かかるお金も含めてしっかりと計画を立てることで、自分自身の不安の解消や、和やかな雰囲気での退職につながるのではないでしょうか。皆さんも計画的な退職をして、安心して出産に備えましょう。