50歳と59歳では｢損するリスク｣が桁違い…これから｢S&P500｣の積み立てをしてもいい人､ダメな人の決定的違い
｢定年までの残り年数｣があとどれだけ残っているか
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「S＆P500」などのインデックスファンドの積み立ては何歳までなら始めていいのか。「Financial Free College」代表の山口貴大（ライオン兄さん）さんは「インデックスファンドは積み立て期間が短いほどリターンがマイナスになるリスクが高くなる。定年までの残り年数を考慮して始めるべきだ」という――。 ※本稿は、山口貴大（ライオン兄さん）『【S&P500・オルカン完全攻略】月10万円を永久にもらえる「配当マシン」の作り方』（KADOKAWA）の一部を再編集したものです。
金融商品の「連動性」
金融商品にはさまざまな種類があります。株の値動きとの連動性もそれぞれ異なります。
この連動性のことを「相関係数」といいます。相関係数は、ある金融商品（この場合は株）の値動きをプラス1とした時に、どれくらい影響を受けるかをマイナス1からプラス1の間で数値化したものです。
株がプラス1の時に、別の商品もプラス1になる場合、この商品は完全に株と連動しています。これを正の相関といいます。
株がプラス1で、ある商品の相関性がゼロなら、その商品は株の値動きの影響を受けないと判断できます。これを無相関といいます。
株がプラス1の時、ある商品の値動きがマイナス1なら、この商品は株と真逆の動きをするものと判断できます。これを負の相関といいます。
相関を受けない「守りの投資」も必要
相関の強さは、0～0.3未満ならほぼ無相関、0.3～0.5未満なら弱い相関、0.5～0.7未満なら相関関係がある、0.7～0.9未満は強い相関、0.9以上は非常に強い相関と判断します。
S＆P500を基準とすると、例えば、同じ株の値動きに連動する世界株式との相関は0.9以上で、非常に強い相関関係があります。
一方、先進国や日本の債券は株の値動きとほとんど相関性がありません。そのため、S＆P500が下がっても影響は受けにくいといえます。
マックスで値上がり益を狙うより、値上がり益を狙いつつも価格変動の影響は抑えたい……そんな「守りの投資」では、このような関係性を踏まえ、株の影響を受けない商品や、株が下がった時に逆に値上がりが期待できる金融商品の比率を増やしていくことが大事なのです。
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