専業主婦が働きたくないと思う理由と家事労働をお金に換算した場合の金額

専業主婦の方に働きたくない理由について伺ってみました。

家事などやることがたくさんある

専業主婦には、職場に出勤して退勤するといった勤務時間はありません。でも、一年中休みかと言えば、そんなことはありませんよね。朝起きたら、家族の朝食づくりや子どもたちのお弁当作り、掃除に洗濯、食材の買い出しなど、やることは山ほどあります。

家事や育児に休みはないですから、年中無休で働いているようなもの。また、自分の家庭の家事だけでなく、子どもの学校役員や行事の手伝い、地域の役割など、賃金こそ発生しないものの、責任のある仕事を任されることも。ただでさえ息つく暇のないほど働いているのに、その上さらに外に働きに出る時間的・体力的余裕はないし、働きたくないと考える専業主婦の方も多いようです。

仕事を休むことができない

朝元気に学校に出て行った子どもが、急な発熱で昼には学校に迎えに行かなければならないという事態もありますよね。夜は元気だった子どもでも、翌朝、腹痛や頭痛などの体調不良を起こすことも。仮に外に出て仕事を始めたとしても、子どもが急な病気などの際に、仕事を休むことができないのではないかと不安に感じ、外に働きに出ることを躊躇する声もあります。

家事も育児も誰にも頼ることができない

夫の仕事が忙しすぎたり、双方の実家が遠方である場合、家事や育児のほぼすべてをこなすことを専業主婦は求められがち。食事作りや掃除、洗濯など、家事には終わりがありません。突発的な事故や病気など、育児には楽しいばかりでなく大変な面もあります。

主人や両親など誰にも頼ることのできない状況で、専業主婦として家事や育児を引き受けるというのは、並大抵のことではないと言えるでしょう。家族が気持ちよく毎日を過ごせるために滞りなく家事を回し、育児の急な事態にもすぐ対応できるよう自分の予定をあけておくために、外に出て働くのではなく、専業主婦という生活スタイルを選択する場合もあるようです。

機会費用法

内閣府は、家事や介護・看護、ボランティア活動などを「無償労働」と呼び、その労働の価値をお金に換算し評価して平成9年から定期的に公開しています。
内閣府によると、無償労働の貨幣評価の方法のひとつ「機会費用法」とは「家計が無償労働を行うことによる逸失利益を評価する方法」で、年間の評価額は専業主婦の場合で304.1 万円だそうです。兼業主婦では、223.4万円となっています。

代替費用法

「代替費用法」とは「市場で類似サービスの生産に従事している専門職種の賃金で評価する方法」を指します。この方法における無償労働の貨幣評価額は、女性の場合で156.5万円とされています

家計簿をつける

外に出て仕事に就き賃金を得る代わりに、専業主婦は主人が得てきたお金を効率よく使うことが求められてくるでしょう。

やりくり上手な専業主婦の工夫としては、家計簿をつけて家計の状況を把握し、予算を立てて効率よくお金のやりくりをする傾向にあるようです。家賃や光熱費の管理から、カードの決算、日々の買い物などのお金の動きを把握し、家計簿をつけ通すのは、簡単なことではありません。毎日の習慣や努力が問われてきますね。

賢く買い物

冷蔵庫がいつもパンパンで、何が入っているか忘れてしまい、食材を無駄にしてしまうと、食べ物もお金も無駄になってしまいます。せっかく買い出しに行ったのに、結局食材を使い切れないともったいないですよね。

買い出し前には冷蔵庫をチェックして買い物の無駄買いをなくしたり、底値の価格を細かくチェックしたりすると、節約につながるような賢い買い物をすることができますよ。

アイディア料理

生活費のなかでも、アイディア次第で節約につなげることができるのが食費。ちくわに薄切り肉を巻いて調理するといったアイディア料理でボリュームを出す、などの工夫ができます。また、キャベツやじゃがいもなどの食材でいろいろなアレンジメニューを作ることができると、食卓のマンネリ化を防ぐことができるでしょう。

財テク

節約によって無駄を省くだけでなく、投資や株などで積極的に貯蓄額を増やしていく財テクを駆使している専業主婦の方もいます。また、ポイントカードの特典を利用して、浮いたお金を貯金するなど、ひとつひとつは小さくても、地道に貯めると価値が高いものもあるのでおすすめです。

専業主婦が「外で働きたくない」と言っても、その背景には、家事と育児に奔走する多忙な日常や、家計のやりくりによって貯蓄額を増やすなどの工夫があることが分かります。

外に出て働き賃金が発生する仕事に就いてなくても、専業主婦にとっては自宅が職場みたいなものかもしれません。家族のために家事や育児に日々取り組み、働いているのですから、外に出て働いていないことで引け目を感じることはないと言えるのではないでしょうか。

※記事内で使用している参照内容は、2017年11月27日時点で作成した記事になります。