だから若手がどんどん辞める…｢手書きのバースデーカードを送り社員旅行を開催する｣社長に欠けている視点
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4月はじめに退職代行が話題になるなど、若手の早期離職問題が加速している。企業の組織改革のコンサルティングを手がけるブレインマークスの代表・安東邦彦氏は「社長や上司が“良かれ”と思って取り入れた施策がかえって、社員の離職の原因となる例は多い。そういう会社の社長は『社員のため』と言って実行するが、大体ある視点が抜けている」という――。
社員が生き生きと働く「会社の特徴」
社員が主体的に生き生きと働いている会社には、ある共通点があります。それは、社員が会社の成長を「自分ごと」としてとらえていることです。
会社がどれだけ発展・成長しても、「自分には関係ない」「会社が大きくなるほど自分の負担が増えるだけ」と感じている社員が多い職場では、なかなか社員の主体性が育ちません。逆に、会社の発展・成長を喜び、その成果が自分にも還元されると感じられる環境では、社員は主体的に生き生きと働いています。
その「還元」は、必ずしも給料増やボーナスアップといった金銭的なものに限りません。
「何のためにこの仕事をしているのか」「その成果が社員自身や会社、お客様にどんな価値をもたらすのか」――社員が意義を感じられる仕事を提供できているかどうかが、職場の活気を左右するのです。
成功率はたったの2割
社員の会社への愛着は「社員エンゲージメント」ともいいます。これは、社員が会社や仕事にどれだけ愛着や意欲を持ち、主体的に貢献しようとしているかを表す概念です。そして、社員エンゲージメントが高い状態とは、単に「会社が好き」という感情だけでなく、社員が自発的に会社の目標達成に向けて努力し、仕事に意義を感じている状態を指します。
「社員エンゲージメント」の重要性が語られるようになって久しく、社員が主体的に生き生きと働いてもらうために、多くの経営者がさまざまな施策を実施しています。しかし、それがうまく機能している会社もあれば、思うような成果が出ていない会社があるのが現実です。
私の感覚では、成功しているのは全体の2割。どちらともいえないのが6割、全くうまくいっていないのが2割といったところでしょう。さらに、施策が成功している会社でも、経営者が計画的に取り組んだ結果と、試行錯誤の末に偶然良い形に落ち着いた場合があります。
以下にて、経営者が社員エンゲージメントを高めるために、さまざまな施策を講じても、思うような成果が得られなかった具体的な例を3つご紹介します。
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