0歳と3歳からの学資保険のシミュレーションを比較。兄弟割引や相談窓口は

ここではまず、学資保険の基礎知識を紹介します。

学資保険とは

学資保険とは、満期を設定し、その期間までに貯蓄して、満期に支払われる金額を教育資金に充てることができる保険商品のことです。

満期の設定は各保険会社にもよりますが、一般的に知られているのは、大学入学を控えた18歳頃からかもしれません。妊娠中からでも加入できたり、万が一、契約者の死亡により支払いができなくなった場合にも満額が支払われるタイプなどの学資保険もあります。しかし、学資保険のタイプによっては、貯蓄額すべてが満期に戻ってくるわけではないので注意が必要です。

学資保険は誰でも加入できる？

子どもを持つ親で保険会社が定める条件を満たせば、基本的に誰でも加入できるでしょう。

保険会社によっては妊娠中からでも加入できますが、一般的な保険と同様に審査があります。審査には、契約申込書のほか、加入時に子どもと契約者が健康であると証明できる告知書や契約同意書を兼ねた意向書などが必要なようです。審査の対象には、加入時の親の年齢や子どもの年齢も含まれ、特に子どもの加入年齢には上限を設けている保険会社が多いようです。

学資保険を選ぶポイント

数ある保険会社から学資保険を選ぶ場合、プランがいくつかあります。

すでに子どもが生命保険などにも加入している場合は、医療保障付きではない貯蓄重視型にすると返戻率が高くなるかもしれません。医療保険型は子どもの入院やけが、契約者の死亡に備えることが可能ですが、貯蓄型と比べると返戻率が低くなる場合もあるようです。

たくさんある学資保険ですが、子どもが7歳になると多くの保険会社で加入できなくなるようです。学資保険によっては、就園・就学時に祝い金を設定しているタイプもあるため、加入するタイミングによっては、お祝い金がもらえることもあるようです。

満期を18歳と仮定した上で、加入年齢別に目安の金額を出してシミュレーションを子どもの年齢3歳と0歳でそれぞれ比較してみました。

シミュレーションは保険会社のシミュレーションサイトを使って、算出をしました。

契約者の年齢によっても保険会社によって金額設定に差異がでることもあります。今回は、契約者の年齢を30歳としてみましょう。また、返戻率の計算式は、（満期保険金＋祝い金）÷払込み保険料×100としています。

0歳で加入した場合

基準学資金200万円の場合、17歳に受け取るA社の祝い金なしプランで月々の支払い額が9614円、返戻率は約101.9％になります。(契約日2018年1月1日の場合)

3歳で加入した場合

基準学資金200万円の場合、17歳に受け取るA社の祝い金なしプランで月々の支払い額11736円、返戻率は約101.4％です。(契約日2018年1月1日の場合)

保険会社には、兄弟割引がある学資保険も登場しています。毎月の支払額が少なくなったり、兄弟割引にすることで返戻率がアップするという特典もあるようです。詳しくは兄弟割引のプランがある会社に確認をしてみましょう。

兄弟割引はどれくらいお得？

保険会社によりますが、月額200円ほども支払い額が抑えられ、お得な場合もあるため、気になる方は兄弟割引のある保険会社の窓口や、ホームページ上の簡単なシミュレーションで調べてみてはいかがでしょうか。

インターネットでの窓口相談

保険会社のホームページによっては、各家庭の教育プランに沿ったシミュレーションをすることができるようです。簡単な項目を入力するだけで計算を自動的に行ってくれます。営業時間内に電話での質問が難しい場合にも、インターネット窓口は便利ですよね。

金融機関での窓口相談

銀行など、金融機関の保険窓口でも学資保険の相談ができるようです。赤ちゃんがいたり、妊娠中の方など体調によってお出かけが難しかったりする方は、資料請求時などに自宅での相談が可能か確認してみるとよいでしょう。

保険専門の窓口相談

貯蓄型、保障型を選択した上で、どこの学資保険にするか迷ってしまったら、保険を専門に扱う民間の窓口相談を利用してみるのもよいかもしれません。タイミングを逃した幼児の学資保険や、兄弟割引についても比較して、家庭に合ったよりよいプランを紹介してもらえるでしょう。

学資保険は、子どもの成長に合わせて就学などの度に祝い金が受け取れるタイプと、満期に一括で受け取るタイプがあります。0歳から加入した場合と3歳から加入する場合や、兄弟割引などプランによっても条件や金額が変わってくるでしょう。

また、保険料払い込み期間中に子どもが入院したりする場合にお金が支払われる保障型と、ただ預貯金するよりも返戻率が良いといわれる貯蓄重視型など、重視する条件によって返動率も変わるようです。学資保険にするかは、シミュレーションや相談窓口を利用してよく比較検討しましょう。