備蓄米騒動を尻目に進化する海外のフードテック…体調に合ったレシピを自動調理する"家電の最先端"
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日本が米騒動で揺れる中、世界の巨大なフードテック市場ではどのようなイノベーションが起こっているのか。フードテック共創事業を展開する田中宏隆氏と岡田亜希子氏は「センサーから取得した体調データをもとにレシピが調理家電に送られるサービスなど画期的な新潮流が次々と生まれている」という――。 ※本稿は、田中宏隆・岡田亜希子『フードテックで変わる食の未来』（PHP研究所）の一部を再編集したものです。
1億人を超えるアメリカの肥満人口
私たちが2020年に『フードテック革命』（日経BP）を上梓してから5年が経った。この5年の間には、コロナがあり、ウクライナ侵攻があり、世界のあり方はがらっと様変わりした。「食」の分野についても同様に大きな変化が起こった。この5年の間に起こった「食」に関する新潮流をいくつか紹介したい。
米国の深刻な社会課題の1つが肥満率の高さだ。しかも年々悪化している。低所得層ほど健康的な食材を入手することが難しく、肥満が進み、糖尿病が国民病となっている。ニューヨークタイムズの記事によれば、米国の肥満者の人口は1億人以上という。
そんな米国で今、魔法の薬が話題になっている。GLP-1受容体作動薬、通称やせ薬である。一説には8人に1人が利用経験があると答えている調査もあるほど、急速に広まっている。
この薬を使うと血糖値が下がる効果もあるが、同時に食欲がかなり減退し、減量が可能になる。モルガン・スタンレーの予測では、2035年までに米国でのGLP-1使用者数は2400万人にまで拡大するとされる。これは、米国のベジタリアンやビーガン人口の2倍に匹敵するとも言われる。
こうした状況を受け、ウォルマートは2023年にこのGLP-1によって消費者の食品購入量が減っているという声明を出した。食品メーカーや食品スーパーの株価にも影響を与えるほど、米国市場は揺れている。
やせ薬服用者向けのパーソナライズ食
フードテックの位置付けも変わりつつある。GLP-1使用者向けにパーソナライズされた食品やミールキットが登場し始めた。食欲を失った人々がちゃんと必要な栄養を摂れるように工夫されているものだ。
それにしても、「食」に対して究極的に利便性を追求して「超加工食品」に行き着いた結果肥満社会となり、その解決策が「薬によって食欲そのものをなくす」というのは、どこまでも「対処療法」の国なのだな、と思わずにはいられない。
アボットのフリースタイル・リブレなど、グルコース（ブドウ糖）値をトラッキング（追跡、分析）するデバイス＋アプリサービスは過去にも出ていた。侵襲式のセンサーを腕に装着し、その間体内のグルコース値を測定し続けるものだ。
5年前は専用のリーダーを使ってグルコース値を表示させていたが、今ではスマホをかざせばアプリ内に数値が表示されるほか、最新のものはスマホをかざさなくても常に測定し続け、血糖値スパイク（食後の血糖値が急上昇と急降下を起こす状態）が起こればアラートが鳴る。ただ、この侵襲式のセンサーが機能するのは2週間だけだった。
ここにAIが登場する。例えばJanuaryAI（ジャニュアリーAI）のサービスは、2週間フリースタイル・リブレで計測したのち、その2週間データからアルゴリズムを構築し、グルコース値を予測するサービスを提供している。2週間センサーを装着した後は、もうセンサーをつける必要はないのだ。
血糖値スパイクが起こる傾向がわかると気になるのが「何を食べればいいのか」ということだ。何をどう食べたらスパイクが起こり、何を食べれば起こらないのか。
Elo Health（エロヘルス）は、取得した生体データから、必要な栄養素をグミにして提供するサービスを行っている。グミを製造しているのは、3Dフードプリンターを使ったパーソナライズグミの製造・販売を行っている英国企業、Rem3dy Health（レメディ・ヘルス）だ。Elo HealthがAIを駆使してグミを設計している。2023年にはサントリーがRem3dy Healthに出資しており、日本国内でもパーソナライズグミのサービスを展開している。
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