計画的な教育資金の貯め方。子どもの教育費を知ることから始めよう

教育費の総額はいったいどのくらいかかるのでしょうか？習い事代などを含まず、学校の授業料や給食費、修学旅行や課外活動費などの活動費、通学にかかる費用などの総額が私立と公立でいくらくらい違ってくるのか、文部科学省と日本政策金融公庫の調査結果をもとに比較していきましょう。

幼稚園から大学まですべて国公立の場合

幼稚園から大学卒業まですべて国公立に通った場合の平均的な教育費は、総額で約1,034万円となっています。子どもが生まれたら1人につき1,000万円ほどかかるといわれますが、人生においてかかるお金のなかでも、教育費は大きな割合を占めています。

幼稚園から大学まですべて私立の場合

大学卒業まですべて私立に通った場合、教育費の平均総額は約2,510万円となり、すべて公立の場合に比べて倍以上の資金が必要になります。

大学のみ私立の場合

高校まですべて公立で大学のみ私立の場合、教育費の平均総額は約1,263万円です。これはあくまで平均ですので、通う大学の学部によっても授業料は変わります。医学部などは医療機器など設備にも多額の費用がかかっているため、他と比べて授業料も大幅に増えるようです。

習い事

スイミングやピアノや英会話など、スクールはいろいろありますが、習い事の月謝の目安は1つの習い事につき6,000円～10,000円くらいです。たくさん習わせてあげたいところですが、子どもが小さいうちがお金の貯めどき。家計の全体バランスを考えて、習い事を選びましょう。

小さい子どもは幅広く興味を持っているので、才能の芽を摘まないように、いろいろな体験をさせてあげたいと思うのも親心ですよね。たくさん習い事をさせたいのなら、地域の公民館でしている学習グループもおすすめです。月会費1,000円～3,000円くらいで活動しているところが多くあり、内容はほとんど変わらないのに格安で習い事ができる場合があります。

習い事は子ども自身が「好き」「楽しい」と思えることが一番だと思います。好きなことは長く続くし、得意なものがあると「自分はできる！」という自信につながるでしょう。

学習塾や家庭教師

子どもの年齢があがってくると、受験なども視野に入れて学習塾に通ったり、家庭教師についてもらったりする子も増えてきます。塾のタイプは、受験を考えている進学タイプの塾か、学校の学習内容を定着させる補習タイプの塾があります。

塾のタイプや通う頻度によっても費用は違ってきますが、文部科学省の「平成26年度子供の学習費調査」によると、中学3年間でかかる塾代の目安は、私立中学で約58万円、公立中学で約73万円。学校以外の学習については、通信教育で学ぶ方法もあります。タブレット学習を取り入れ、短時間でも効率よくわかりやすく学べるのが魅力のようです。子どもの学習意欲が高まる工夫がされているので、自宅学習の習慣づけにもなるでしょう。

貯金目標額を決めて貯める

まとまった大きな額のお金が必要になるのは、子どもが大学進学する場合の入学手続きのときです。大学入学の手続きは早くて高校3年生の10月ごろ。それまでにはある程度の教育資金を貯めておく必要があるでしょう。

もし教育費としてつかわなくても、他の資金に回せますので大学進学を前提に貯金をしていくとよいでしょう。

いつから貯金を始めるか

子どもが中学生以降になると、公立中学でも出費が増えてきます。部活に入ったら大会参加のための交通費やユニフォーム代など、入る部活によっても違いますが、授業料以外にかかるお金が増えます。

貯めどきは小学校卒業まで。貯金は早く始めれば始めるほどよいでしょう。教育費の貯め方として利用できる学資保険も、早いうちから始めたほうが月々の負担額が軽くてすみます。

積立法として、児童手当を貯蓄していく方法があります。子どもが生まれてから、中学卒業まで児童手当がもらえます。自動的には支払われないので、申請を忘れないように気をつけましょう。生まれてからもらえる児童手当は、総額で約200万円にもなります。そのほか、学資保険や自動積み立てなど、確実に貯まる方法で自分が貯めやすい積立法を選ぶことが大切になりそうです。

計画的に教育資金を貯めているママの体験談

「子どもが生まれてすぐに学資保険に入り、高校卒業までに300万円貯まるコースで積み立てています」「児童手当には一切手をつけずに教育資金として貯金しています」など、先輩ママは先を見通して教育資金を貯めているようです。

子どもの教育にはお金がかかります。また、暮らしのなかでかかるお金は教育だけではありませんので、負担のないように支出のバランスを考えて、教育費を貯蓄していく必要がありますよね。

まとまったお金が必要になったときに慌てないよう、必要になってくる教育費の金額を把握して、計画的に貯金していくことが、無理なく教育資金を用意するコツではないでしょうか。

※記事内で使用している参照に関する内容は、2017年9月8日時点の情報となります。