2022年4月より不妊治療の保険適用拡大！実は課題が山積みな現実

・令和４年３月までの保険適用範囲

原因検査(診察所見、精子の所見、画像検査、血液検査など)を行い、保険が適用される病名が不妊の原因として診断される場合のみ。

・令和4年4月以降　保険適用範囲拡大後

一般不妊治療（タイミング法、人工授精）や、生殖補助医療（体外受精、顕微授精、男性不妊の手術）など、原因不明の不妊の治療も保険適用に。

・対象年齢について

女性の年齢が43歳未満（治療開始時）/男性側の年齢は問われません

・回数の上限

40歳未満：通算6回まで/40歳以上43歳未満：通算3回まで（一子ごとに）

「保険診療だと、薬の種類、処方、回数が決まっています。また、先進医療と呼ばれるごく一部の治療のみ保険と併用できるが、それ以外の薬や治療法は保険併用することができません」と語るのは、愛知・東京でクリニックを展開する医療法人 浅田レディースクリニック 理事長の浅田先生。

これまでもクリニックによって治療方針や費用に違いがあることが問題視されてきたが、今回の改定では保険診療による治療法が新たに加わっただけで、課題の解決には至らないことが分かる。

浅田先生はこうも続けた。「保険が適用される＝今まで自費診療だった体外受精や顕微授精の治療が安く受けられる、ということではありません。

今まで当院が行ってきた顕微授精や体外受精、凍結融解などと、4月から始まる保険での治療は別物と言えるでしょう。

保険適用になるということは、全国どこの医療機関に行っても、どこの医師でも行うことができるよう診療レベルが統一化されるということです。

結果にこだわり、高度な生殖医療を追求してきた私の治療法とは異なります。

だから当院では『保険適用の治療』と『従来のレベルの高い浅田式不妊治療（自費診療）』の2つのコースを設けることにしました」

不妊に悩む人からしたら手放しで喜びたくなる今回の改定。

しかし一周期一周期が大切な治療だからこそ、メリットだけではないという理解と賢明な判断が求められる。

浅田義正（医療法人浅田レディースクリニック理事長）