他業種の方との連携により、生活習慣の改善を通じた近視児童の減少を目指すプロジェクトが開始

他業種の方との連携により、生活習慣の改善を通じた近視児童の減少を目指すプロジェクトが開始

他業種の方の知識と経験を活用して近視の啓蒙を促進する「子どもの「見える」を応援しよう!」プロジェクトを開始。第1弾として幼児教育の専門家によるコラム配信。

コンタクトレンズの製造販売を行う「シード」の子会社「横浜近視予防研究所」が、「子どもの「見える」を応援しよう!」プロジェクトを本格稼働。

小学生から高校生の近視人口は、2009年から2019年の10年間に約1.2~1.4倍に増加。子どもの視力に関して眼科医に相談する必要性が高まっている。
子どもの「見える」を応援しよう!
学習、デジタル機器の使用など長時間の近見作業や、野外活動時間の減少等の環境要因は、近視人口の増加の一因と考えられている。

そこで、「横浜近視予防研究所」は、近視の啓発の一環として生活習慣の改善への関心を高めることも重要と考え、「目に負担の少ない生活」の促進にさまざまな業種や職種の方々の知識や経験の活用を目指し、今回のプロジェクトを立ち上げた(※1)。
※1 目によい生活習慣の会得・眼科医への受診促進を促すプロジェクトで、特定の近視の治療を推進するものではない。

プロジェクト活動第1弾は、幼児教育の専門家である、聖徳大学・聖徳短期大学 名誉教授 兼 学研アカデミー校長 加藤敏子先生が執筆した、デジタル機器との付き合い方のアドバイスを2つのコラムで配信。

「目に負担の少ない生活習慣を子どもに促すアドバイス」を、ホームページ「近視チェック!」から読むことができる。
子どもの「見える」を応援しよう!
また、「横浜近視予防研究所」は、眼科医への相談を促すための有償の「近視啓発ツール」も提供。20万人以上の臨床データを元に開発されたアルゴリズムを用いて、年齢・性別・現在の視力(屈折度)から、最長10年後までの視力の予測値を算出できるシステム(※2)を用意。「近視進行チェック」ホームページから詳細を確認することができる。

さらに、口腔粘膜から9個の近視感受性遺伝子を解析し、近視の潜在的なリスク判定する消費者向け遺伝子検査も用意(※2)。「近視遺伝子チェック」ホームページから詳細を確認することができる。
※2 医療機器ではない。また、医療・診察行為およびそれらを補助するものではない。自身の近視に関する将来の傾向や体質を知るためのツールです。
子どもの「見える」を応援しよう!
子どもの近親が気になる方はこの機会にぜひ、「子どもの「見える」を応援しよう!」プロジェクトをチェックしてみては。

問い合わせ先/横浜近視予防研究所
tel.03-5615-9581
https://kinshi.jp/

2021年03月02日

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