アメリカ映画の｢ハリウッド離れ｣が始まった…マクドナルドのハンバーガーすら買えない映画俳優の末路

アメリカ映画業界に激震が走った。ドナルド・トランプ大統領は5月5日、自身のソーシャルメディア「トゥルース・ソーシャル」で、海外で製作された映画に100％の関税を課す方針を打ち出した。

ハリウッド近郊に拠点を構えるロサンゼルス・タイムズ紙によると、トランプ氏は「アメリカの映画産業は急速に息絶えようとしている」と危機感を表明。「諸外国が様々な優遇措置で映画クリエイターやスタジオをアメリカから引き抜いている」と主張した。

唐突な発表に、米映画業界は困惑している。米ウォール・ストリート・ジャーナルと米ワシントン・ポストによると、エンターテインメント業界の重役たちは、海外での収益が大半を占める大型映画ビジネスへの影響に懸念を抱いているという。米映画全体が世界からそっぽを向かれれば、ハリウッドにとってむしろ痛手だ。ロサンゼルス・タイムズ紙は、米映画はその収益の最大60％を海外での上映で賄っていると報じている。

米映画産業が国際市場に虐げられているかのようなトランプ氏の主張も疑問だ。ニューヨーク・タイムズ紙は、2023年の米映画産業データをもとに、輸出226億ドル（3兆8155億円）に対し輸入153億ドル（2兆1946億円）と、貿易黒字を達成していると指摘する。主要な海外市場すべてにおいて、輸出超過の状態だという。

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