ママの家事・育児の負担・不満軽減にはママ・パパ間で行う中身のある密なコミュニケーションがカギ

ピジョン株式会社 （本社：東京、社長：北澤 憲政）は、改正育児・介護休業法が4月、10月と改定されることを受け、全国の25～39歳の既婚で子を１人持つ男女計1,249名を対象に、家事・育児におけるママ・パパの家事育児の役割分担や分担に対する課題の認識について調査しました。

本調査の結果、家事・育児における分担について、ママとパパ、双方の認識にさまざまな差が生じていることが分かりました。家事・育児の分担割合の認識における差では、パパは全体的に自己評価が高い傾向があることが明らかになった他、パパは「2人で話し合って分担を決めた」と感じている一方で、ママは「自然と決まった」と思っており、ママ・パパ間においてコミュニケーションの認識にも差があることが判明しました。また、分担の満足度における「差」においては、ママが産後の体が回復してきてだんだんと動けるようになる２ヵ月頃から不満が増えていくことなどがわかりました。

さらに、そもそも家事育児にはどのようなことがあるかという内容の確認の不足がある上、何をするか・どこまでやればいいかという部分についてもすり合わせが出来ていないことが分かりました。具体的には、「我が家の家事・育児はこのぐらいやれば良しとしよう」などのレベル感や妥協点のすり合わせにおいて、話し合うことの重要性を7割超が感じているものの、実際に話し合ったことのあるママ・パパは4割未満に留まる結果でした。

これらの結果から、赤ちゃん誕生後の家事・育児については、ママ・パパ間で従来以上に密なコミュニケーションが必要であると考えます。ピジョンでは、ママだけでなくパパも当たり前に育児をする社会の実現を目指し、さまざまな意識調査を実施しており、先日は男性育休取得率100%を6年連続実現してきた当社の施策と実績も公開いたしました。当社は、この世界をもっと赤ちゃんにやさしい場所にしていくため、今後もさまざまな取り組みを行ってまいります。