出産前の手続き一覧。リスト化して準備をしよう

出産前後に関わる手続きについて、できるなら早めに準備しておきたい妊婦さんも多いのではないでしょうか。何をしなければいけないのかリスト化できると、安心して出産日を迎えられそうですよね。周りのママたちが実際に手続きした内容一覧を調査しました。

周りのママは出産前にどのような手続きをしたのでしょう。準備したきっかけなども含め聞いてみました。

母子手帳

「赤ちゃんの心拍確認後、分娩先の病院へ移り1度目の診察を終えたときに母子手帳をもらうよう言われました。もらうタイミングが少し遅れてしまい、補助券が1枚あまったのがちょっと残念です」（30代ママ）

「不妊治療施設から普通の産婦人科に転院した際、2回目の診察までに母子手帳をもらうよう指示されました。母子手帳といっしょに副読本や妊婦向けの自治体サービスについて教えてもらえたのがよかったです」（30代ママ）

母子手帳は病院側からの指示をきっかけに申請しに行く場合が多いようです。今回ママたちからは「心拍確認がとれてから」という声が多くありました。母子手帳といっしょに妊婦健診補助券をもらう場合が多いようなので、体調を考慮しつつ早めに手続きできるとよさそうですね。

分娩予約

「里帰り出産を希望していたので、妊娠発覚後すぐに地元で人気の産院で分娩予約をしました。私が予約をした1カ月後くらいには予約受付を終了していたので、早めに行動しておいてよかったです」（20代ママ）

「1度目の診察に行ったとき、予定日間近まで分娩予約が埋まっていたので迷う暇なく予約しました」

病院によっては、早い段階で分娩予約がいっぱいになってしまう場合もあるようです。妊娠がわかったらなるべく早く分娩先の病院を決めておけるとよいでしょう。

出産育児一時金や付加金

「出産育児一時金を含め、さまざまな給付金について自分でも調べつつ会社の労務担当に相談しました。出産前に一通り把握できたので安心でした」（30代女性）

「産休に入る前に体調不良で出勤できなくなったので、出産育児一時金や付加金については加入している保険組合のホームページで調べました。申請書類を自分のペースで用意し会社に提出できたのでよかったです」（20代女性）

出産育児一時金は健康保険に加入しているすべての人が給付を受けられる制度です。比較的時間の取りやすい出産前に制度や手続きを理解しておくと、妊娠中もより安心して過ごせるかもしれませんね。

産前産後休暇

「仕事の都合と産休に入るタイミングについて何度か上司と相談しました。手続き方法については安定期に入ってから担当部署の人に相談し、スムーズに書類提出できるよう意識しました」（20代女性）

「入社後半年以内の妊娠だったので、産休や育休がとれるか不安で会社の担当者に確認したところ、入社前に働いていた会社が雇用保険未払いだったことがわかりました。私の場合は、さまざまな方面に働きかけ無事産休や育休を取得できたのでよかったです。不安や心配事は自分で調べることも大切ですが、わかる人にしっかり相談しておくとよいと思います」（30代ママ）

産休の有無や取得時期については、働く妊婦さんにとって気になるポイントのようです。

保険の見直し

「妊娠前に加入していた保険では、切迫早産や帝王切開などに関する保証がありませんでした。妊娠中に体調不良が続いたこともあり、妊娠発覚後でも加入できて妊娠に関する保証もついている保険に加入しました」（30代ママ）

妊娠をきっかけに保険内容を見直したママもいるようです。妊娠に関する保証の有無を含め、改めて把握しておくとより安心かもしれませんね。

書類による手続きは繰り返し名前や住所を書くことも多いかもしれません。出産前後であわてないよう、事前に確認しておきたい手続き方法についてご紹介します。

母子手帳と妊婦健診補助券

妊娠がわかったら、まずは母子手帳の交付を受けるとよいでしょう。

母子手帳の正式名称は「母子健康手帳」と言い、住んでいる自治体の役所窓口や保険センターの窓口などでもらえます。妊婦健診にかかる費用を助成してくれる補助券なども母子手帳と同時に交付される場合が多いようです。

手続きに必要な持ち物は各市区町村によって異なりますが、医師からの診断書や身分証、マイナンバーがわかる書類などが必要な場合もあるようです。手続き前に自治体のホームページなどで確認しておくと安心ですね。

つわりなどで体調が悪い場合、パートナーなどに頼んで代理人が申請に行くことも可能な場合があります。体調を優先しつつ手続きしてみてはいかがでしょうか。

出産育児一時金

出産育児一時金とは、出産したときに子ども一人につき42万円が加入している健康保険から支給されるという制度です。会社勤めの方や夫の扶養に入っている方、自営業などで国民健康保険に加入している方すべての妊婦さんが対象となります。

出産前の申請方法は「直接支払制度」「受取代理制度」のどちらを利用するかによって異なります。「直接支払制度」は出産後退院するときに、かかった費用から42万円を差し引いた額だけを窓口で支払うという制度です。手続きは分娩予定の病院で行われ、分娩予約をしたときなどの出産前に行われます。

「受取代理制度」も直接支払制度と同じく退院時に42万円を差し引いた額だけを支払うのですが、手続き方法は異なります。分娩予定の病院から「受取代理申請書」を作成してもらい、その申請書を加入している健康保険組合などに提出します。手続きは出産予定日の2カ月前以降からできるようなので、忘れずに申し込みできるとよいでしょう。

出産育児一時金付加金

勤め先や加入している健康保険によっては、出産育児一時金の42万円に上乗せして付加金を受け取れる場合もあるようです。手続き自体は産後に行う場合もあるようですが、産前中に付加金制度の有無や手続き方法、支給金額を確認しておくのもよいでしょう。

産前産後休暇

一般的に言われている産休とは「産前休暇」と「産後休暇」のことを意味します。会社員だけでなくパートやアルバイトなども対象で、産前休暇は出産予定日の6週間前から（双子以上の場合は14週間前から）本人が勤め先に請求すれば取得できる制度です。

産後休暇は出産した日の翌日から8週間は就業できないと法律で定められており、本人の意思とは関係なく休業扱いとなります。ただし産後6週間過ぎた後、本人が請求し医師が認めた場合は就業することも可能です。産前と産後では休暇の取り扱いが少し違うようなので、覚えておくとよいかもしれません。

手続きは勤め先で行います。妊娠報告などふまえつつ、産休の取り方について出産前に打合せしてみてはいかがでしょうか。

出産手当金

勤め先の社会保険に1年以上加入している場合、産前産後休暇中は欠勤1日につき賃金の3分の2程度の額が健康保険から支給されます。

「休業中に給与の支払いがない」または「給与の支払い額が出産手当金より少ない」などの条件があったり、健康保険の加入歴が1年未満の場合、加入している健康保険によって支給額は変わるようです。

産後に手続きをしてもよいようですが、ママ自身が加入している保険組合と直接やり取りするのか、勤め先が間に入ってやり取りするのかはそれぞれ異なります。手続き方法や支給額なども含め、出産前に勤め先の担当部署へ確認しておくとよさそうですね。

出産前に知っておきたい制度や手続きなど妊婦さんによって異なります。勤め先や加入している健康保険によって手続き方法も異なる場合もあるようなので、妊娠がわかったら早めに一覧にまとめて確認しておくとよいかもしれません。あせることなくリストアップし、マタニティライフを楽しんでみてはいかがでしょうか。