妊婦健診にかかる費用。補助券の申請や2回目以降の健診での使い方

お腹に赤ちゃんがいることがわかると、母子ともに健康にすごすために、病院などで定期的な妊婦健診を受けられるようになります。実際に健診を受けるにあたって、費用がいくらかかるかや費用が足りないのではないかと心配するママもいるかもしれません。そこで、妊婦健診にかかる費用や助成制度について調べてみました。

妊婦健診の概要

厚生労働省の資料によると、妊婦初期から妊娠23週までは4週間に1回のペースで妊婦健診を受けることが望ましいとされています。妊娠24週から35週までは2週間に1回、妊娠36週から出産までは週1回の受診が目安となるようです。

1回目の健診が妊娠8週頃とした場合、受診回数の合計は14回ほどと考えておくとよいかもしれません。標準的な内容として妊婦や赤ちゃんの健康状態の把握や血液検査、超音波検査などがある他、必要に応じた検査が行われるようです。

健診にかかる費用

「妊娠の検査で初めて病院に行ったとき、採血などもして1万円弱かかりましたが、2人目のときの初回の検査は3000円ほどで済みました。どちらのときも、2回目以降の健診からは補助券が使えたので、窓口での自己負担額はほとんどありませんでした」（20代ママ）

初回の妊婦健診の費用として、3000円から1万円ほどかかったママのもいるようです。妊娠時期などによって検査などが行われたときは、別途で検査費用もかかったというママの声もあり、健診にかかる費用は病院や診察内容によっても変わってくるかもしれません。

診察により妊娠していることがわかると、母子手帳の発行とあわせて補助券が交付されるという声もありました。

健診にかかる費用には、公費による補助制度があるようです。実際に申請したママたちの声をもとに、手続きの方法や使い方についてまとめてみました。

母子手帳とあわせて自治体に申請する

病院や産婦人科で検査を行い、妊娠していると診断されたら、住んでいる市町村の自治体に「妊娠届」を提出しましょう。妊娠届が受理されると、母子手帳といっしょに「妊婦健康診査受診票」とよばれる補助券が交付されるようです。

実際に補助券の申請を行ったママによると、14枚で1冊の綴りになっている場合があるようです。また、妊婦健診の補助券は交付された直後から使うことができたという声も聞かれました。

2回目以降の妊婦健診に持参する

交付されら妊婦健診受診票（補助券）には、名前や住所などの必要事項を記入しましょう。初回の検査で妊娠の診断がされるため、基本的には補助券の提出は2回目以降の妊婦健診のタイミングとなります。

病院の診察券や母子手帳とあわせて持参しますが、何枚か綴りになった補助券は切り離さずに受付へ提出したというママの声も聞かれました。病院によって検査の内容やスケジュールが違う場合もあるので、使い方について医師に相談してみるのもよいですね。

里帰り出産先で妊婦健診を受けるときや、補助券の枚数が足りない場合などの自己負担額や手続きはどうなるのでしょうか。

里帰り出産や引越しをした場合

「妊婦健診の助成金は住民票がある市町村から支払われるそうで、里帰り先での診察には使えないと聞きました。そのため里帰り先で妊婦健診を受けたときは、自身で払った費用がわかる領収書を取っておき、住んでいる地域の自治体に後日提出して払い戻しを受けました」（20代ママ）

「妊娠中に夫の転勤が決まり、引越しをすることになりました。途中まで使っていた補助券の余りは新しい住所では使えないとのことだったので、あらためて転入先の自治体で補助券を発行する手続きを行いました」（30代ママ）

里帰り出産先で費用を自己負担した場合に、領収書を保管しておき後日払い戻しを受けたというママの声がありました。念のため里帰り出産に使わなかった補助券の余りも、いっしょに保管しておくとよいかもしれません。

妊娠中に引越しをした家庭の場合も、新しい自治体で申請することで交換や交付を受けられることもあるそうです。

券が足りない又は余りがある場合

「妊娠後期になり、出産予定日までの健診回数から考えて残っている補助券の枚数が足りないことに気がつきました。最終的に出産前の2回の健診は費用が自己負担となり、あわせて7000円ほどかかりました」（30代ママ）

「帝王切開となり当初の予定より出産日が早まったため、補助券を使い切れず余りました。近いタイミングで妊娠していた知人が補助券が足りないと言っていたので、譲ることができるか助産師さんに聞きましたが、基本的に本人のみしか使えないとのことでした」（20代ママ）

補助券が足りない場合は、診察にかかる費用は自己負担になる場合は多いようなので、残りの妊婦健診の回数から必要な金額がいくらになるか計算しておけるとよいですね。

補助券を忘れると一旦費用が自己負担になるなど、自治体によっても違いがあるようなので、不明な点は住んでいる家庭がある市町村の窓口で確認しておくと安心かもしれません。

妊婦健診は、妊娠や赤ちゃんの健康状態を確認するために定期的に受けられるもので、出産予定日が近づくにつれて頻度も変わってくるようです。費用が足りないのではないかと心配な場合は、かかる費用への助成制度を知っておけるとよいかもしれません。

初回の検査を受けて妊娠と診断されたら、市町村から母子手帳と妊婦健診の補助券を受け取り、2回目以降の健診から忘れずに提出しましょう。里帰り出産で使えなかった補助券の余りは、領収書とあわせて取っておくことで払い戻しとなる場合もあるようです。

家庭で助成制度について知っておくことで、安心して健診を受けられるとよいですね。

※記事内で使用している参照内容は、2019年2月12日時点で作成した記事になります。