妊娠と転職、どちらを優先すべき？転職したばかりで妊娠したときの対処法など

キャリアアップのために転職を考えつつも子どもが欲しいと考えていたり、今よりもより子育てのしやすい環境を求めつつも2人目、3人目を考えている場合、転職と妊活のどちらを優先すべきか迷いますよね。

転職したばかりの時期に妊娠発覚となるのは職場に対し申し訳ない、と考える女性もいるでしょう。産休や育休などの制度を受けられるのかも気になるところです。

ママたちはどのような選択をしながら仕事と妊活のスケジュールを組んできたのでしょうか。ママたちの体験談と出産から復職までに受けられる制度をご紹介します。

長く勤めている職場の場合、産休や育休に対し理解を得やすい場合もあるでしょう。妊娠を優先する理由にはどのようなものがあるのでしょうか。

環境的な問題

子育て中のママが多く働く職場だと、妊娠中の体調不良や子どもの急な病気などでお休みする場合も理解が得やすいかもしれません。

自分の年齢

産休中や育休中に転職情報を集めたり自分のやりたい仕事について考えをまとめられていると、復職したあとに再度転職活動を再開しやすいかもしれません。

妊活中や妊娠中、子どもが幼いうちは周囲の理解が得やすい環境を優先し、自分の状況が落ち着いたり子どもが成長してから再度転職に挑戦できるよう、キャリアプランをあらかじめ考えられるとよさそうですね。

職場でストレスを感じていたり、年齢的に転職できるチャンスを逃したくない、と考えるママもいるでしょう。転職を優先するママたちはどのように考えていたのでしょうか。

妊娠するまでの時間を有効的に使う

妊活を続けていても思うように妊娠しない場合、早めの転職活動により、転職後に周囲へ妊娠報告がしやすい環境を早くに整えることができるかもしれません。転職活動をすることが気分転換となり妊活のストレスが軽減されたというママもいました。

転職後の妊活計画をたてる

転職後に妊娠、出産しても仕事を続けたいと考えているママにとって、育休を取れるようあらかじめ考えておくことも大切でしょう。育休が法的に認められる時期から逆算して妊活を開始すれば、転職も妊娠も諦めることなく実現できるかもしれません。

転職したばかりの妊娠報告は周囲に申し訳なく思いがちですが、入社直後から仕事に対する前向きな姿勢を見せることで復職を前提とした産休、育休も快く受け入れてもらえるかもしれませんね。

転職後に妊娠した場合、産休や育休は問題なく取ることができるのか、出産一時金や出産手当金はどうなるのか、気になるママもいるでしょう。出産から復職までに受けられる制度について解説します。

産前産後休業（産休）

産休とは産前休業と産後休業を指し、雇用条件や雇用契約期間など関係なく誰でも取得することができます。

産前休業は出産予定日の6週間前（双子以上の場合は14週間前）から請求することで取得することができ、産後休業は出産翌日から8週間は就業できないとされています。ただし、産後6週間をすぎ本人が希望し、医師が認めた場合は就業可能となります。

産休中の経済的支援について

出産にともなう経済的支援には「出産育児一時金」と「出産手当金」があります。全国健康保険協会によると、「出産育児一時金」は被保険者及びその被扶養者が出産した際、1児につき42万円（医療機関などによっては40.4万円）が支給されます。

「出産手当金」は被保険者が出産のために休職し給与などが受けられないときに支給されます。ただし、「出産手当金」を受けるには健康保険に被保険者として継続的に加入している期間に定めがあったり、パパの被扶養者となっている場合は受けることができないため、事前に確認しておくとよいでしょう。

育児休業について

子どもが1歳になるまでの期間（保育園に入所できないなどの理由により1歳6カ月、さらには最長2歳まで延長可能）、育児のため休業できる制度です。

育児休業を取得するためには他にも「同一の事業所に1年以上雇用されている」「子が１歳6カ月に達する日までに、労働契約（更新される場合には、更新後の契約）の期間が満了することが明らかでない」といった要件を満たす必要があります。

転職したばかりの時期に妊娠した場合でも、育児休業申出の直前1年間に雇用関係が継続していれば取得対象となります。自身の年齢やライフプランと仕事とのバランスをみながら計画を立てられるとよいですね。

育児休業給付金について

育児休業給付金は、育児休業中の家庭を支援するために設けられた制度です。雇用保険の被保険者が1歳（保育園に入所できないなどの理由により1歳6カ月、さらには最長2歳）に満たない子を養育するために育児休業を取得し、一定の要件を満たした場合に支給されます。

給付を受けるためには、さらに「育児休業開始日の前2年間に、賃金支払基礎日数が11日以上ある月が12か月以上ある」「育児休業期間中、1カ月ごとに休業開始前の1カ月あたりの賃金の8割以上の給与が支払われていない」などの要件があるため、事前に確認できるとよいでしょう。

転職したばかりの時期に予定外に妊娠がわかる場合もあるでしょう。このときどのように職場に報告をするべきか迷ったり、内定を辞退すべきか悩むママもいるようです。

育休を取得できる要件を満たせていなかったとしても、職場によっては育休期間を休業として扱いスムーズに復職できるよう考慮してくれる場合もあるようです。この場合、育児休業給付金を受けることはできませんが、復職できる保証があるだけでも安心できそうですね。

妊娠初期は体調的に不安定になりやすい時期でもあるといわれているので、妊娠がわかったら時期に関わらず、上司に相談してみるとよいでしょう。

転職が先か妊娠を優先するべきか、キャリアアップを考える女性や2人目、3人目を考えているママにとっては切実な悩みですよね。

妊娠を優先しても自身の状況や子どもの成長にあわせて再度転職を検討できたり、転職を優先し早い段階で妊娠報告ができる環境を自らの努力で整えたりと、ママたちは工夫をしながら、その悩みを乗り越えてきたようです。

出産から復職までの間に受けられる制度なども確認しながら、自分と家族のライフプランにあった転職、妊娠の計画をたてられるとよいですね。