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赤ちゃんに会う前に知っておきたい!出産・入院費用の相場や払い戻しの制度について

赤ちゃんに会う前に知っておきたい!出産・入院費用の相場や払い戻しの制度について

お腹が大きくなってわが子に会える楽しみが大きくなる一方で、出産する際にかかる入院費用について気になる方もいるのではないでしょうか。そこで今回は、出産時に必要な入院費用の相場や、出産費の払い戻しができる出産育児一時金についてご紹介していきます。

出産にかかる入院費用

入院費用として発生するもの

出産にかかる入院費用として発生するのは、分娩費の他に、部屋代や食事代がかかってきます。分娩費とは手術や分娩介助にかかる費用のことです。分娩が朝になるのか、夜になるのか、平日になるのか、土日になるのかによっても金額が変わってきます。

部屋代は、利用する医療機関によって異なりますが、大部屋か個室かで金額が変わります。ほとんどの医療機関で、

大部屋を選択するより個室を選択する方が、金額が上乗せされることが多いです。

食事代では、入院期間中に病院で食べる分がかかります。産後の入院期間は、ママと赤ちゃんの状態によって変わりますが、基本的に5~7日ほどです。

いつ出産するのか時期によって金額も変わりますが、赤ちゃんがいつ生まれるのかなんて分かりません。入院費用の払い戻しができる制度もあるので、あまり考えすぎずに赤ちゃんが安心して生まれてくる環境を整えておきましょう。

分娩方法によって入院費用に差が出る

分娩と一言でいっても、すべてが自然分娩とは限りません。そもそも自然分娩とは、医療介入をせず経膣分娩で自然に出産することをいいます。

自然分娩になると健康保険が適用されないため、全額自己負担です。

他に挙げられる分娩方法は、帝王切開や無痛・和痛分娩などがあります。

帝王切開とは、経膣分娩では難しいと医師が判断した場合に行われる方法です。帝王切開になれば健康保険が適用され、出産費用は自然分娩と変わらないか、低くなることもあります。

無痛・和痛分娩とは、麻酔を打つことで痛みをなくす、または和らげて分娩することです。この方法は健康保険は適用されず、自然分娩からさらに上乗せされます。

出産・入院費用の相場

平成28年に国民健康保険中央会が行った調査によると、平均的な産後の入院日数を6日と考えて、入院費用は10~11万円前後が相場のようです。
そこに分娩費や検査代などの出産費用が必要となり、正常分娩のときの平均額は合計で50万円ほど。

出産育児一時金を申請した場合ですと、自己負担額は、

約50万円(自然分娩の出産費用)-42万円(出産育児一時金)=約8万円(自己負担額)

となります。
地域や都道府県ごとに出産・入院費用は異なりますので、ぜひ一度お近くの病院にご確認ください。

国民健康保険中央会:「正常分娩の平均的な出産費用について」

出産育児一時金について

お金

上記では出産・入院費用についてご紹介してきましたが、意外にも高額に感じた方もいらっしゃるかもしれません。そこで以下では、そんな大きな費用の負担を少しでも軽くしてくれる、出産・育児一時金の制度についてご紹介していきます。

どんな制度なのか

出産育児一時金とは、出産をするにあたり健康保険が適用されない場合や、妊娠にかかる費用への経済的負担を軽減することを目的とした制度です。

また、高額な出産費用を医療機関での会計時に準備せずに済む直接支払制度や、受取代理制度などがあります。自身が会社に勤めている場合には、加入する健康保険組合から、夫の扶養に入っている場合には、夫の加入する健康保険組合から、国民健康保険の場合には、各自治体から支払われます。

支払われる金額は決まっており、

一児につき42万円、多胎児は子どもの数×42万円です。

帝王切開などで、支給される42万円を超えた場合には、超えた分の費用を実費で医療機関に支払うことになります。

請求方法

出生育児一時金を請求するには、ある条件があります。まず、健康保険に必ず加入していることです。あるいは、健康保険に加入している方の配偶者または扶養家族であることが必須となります。

さらに、妊娠週数が85日以上で出産した人が対象です。

請求する方法は、「直接支払制度」か「受取代理制度」があり、申請方法が異なります。

・直接支払制度

直接支払制度の申請方法は、被保険者あるいは被扶養者が医療機関と合意文書を取り交わし、退院する際に必要なときは差額を医療機関へ支払います。

42万円を下回った場合には、被保険者あるいは被扶養者が健康保険組合に差額分を請求できます。その後、健康保険組合が被保険者あるいは被扶養者に差額を支払い、医療機関へ42万円支払われます。

・受取代理制度

受取代理制度の申請方法は、被保険者あるいは被扶養者が医療機関と申請書を作成後、被保険者あるいは被扶養者が健康保険組合に提出します。その後は、直接支払制度と同じ流れとなります。

請求するタイミングとしては、直接支払制度の場合には出産予定日の前で、受取代理制度の場合には、出産予定日前の2ヶ月以内です。

産後ママの体験談

入院費用を抑えた

産後にお金がかかるかもという不安から、出産の入院費用はできるだけ抑えようと思いました。出産した総合病院は大部屋があったことから、個室ではなく大部屋を選択。出産も自然分娩だったので、入院期間も5日。食事代などすべて合わせて40万円ほどで、出産育児一時金で補うことができました。

出産後はゆっくりと

私が出産した産院では、大部屋、個室ともにありましたが、大部屋だと他の人と同室になった場合に、気を遣うことが増えると思い、少しでもゆっくりしたくて個室を選びました。

個室では母子同室になった際に周りを気にすることなく赤ちゃんとふれ合うことができ、食事も豪華でお祝いディナーやマッサージなどがあり最高でした。出産は自然分娩で入院期間が5日。合計で60万円ほどかかりましたが、産後すぐの体はとてもきついので、リフレッシュできて良かったです。

制度を利用して出産・入院費用の負担を少なく

出産直後

赤ちゃんを出産するにあたり、入院費用がどのくらいかかるか不安ですよね。出産する医療機関(総合病院、個人病院など)によって入院費用の相場も変わってくるので、出産したい医療機関にあらかじめ確認することも大切です。

出産費の払い戻しができる出産育児一時金の制度もあるので、ぜひ活用して少しでもお金の負担を減らし、安心して出産を迎えましょう。

2017年09月05日

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