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出産費用は医療保険が適応される?知識を身につけて出産の準備をしよう

出産費用は医療保険が適応される?知識を身につけて出産の準備をしよう

赤ちゃんが産まれて喜びにつつまれる一方で、出産費用がいくらかかるのか不安になる方もいるでしょう。今回の記事では、出産にかかる費用と医療保険制度について調べてみました。

出産にかかる費用

出産前から出産後までに必要な費用にはどのようなものがあるのでしょうか?出産にかかる費用について紹介いたします。

妊婦健診費用

厚生労働省が定める妊婦健診の回数は14回のようです。あくまでも標準的な回数のため、ママと赤ちゃんの状況によって異なる場合があります。

分娩・入院などの出産時に伴う費用

分娩や入院で必要な費用には、入院料・分娩料・新生児管理保育料・検査代・処置代・食事料・産科医療保障制度などが含まれるようです。合計でかかる費用の全国平均が49万9615円となっています。

出典:正常分娩分の平均的な出産費用について(平成27年度)/公益社団法人 国民健康保険中央会

マタニティ用品の費用

マタニティ用品は必須ではありませんが、あると便利でしょう。体形の変化に伴い、購入するマタニティウェアや下着、腹帯などが含まれます。人によって費用が変わりますが、内閣府「第5章 少子化対策の今後の方向」によると平均して4万9000円がかかる費用となっています。

出典:第5章 少子化対策の今後の方向/内閣府

出産準備品の費用

赤ちゃんの服やグッズ
Africa Studio/Shutterstock.com

出産準備品とはママの入院グッズ、赤ちゃんの服、授乳用品、赤ちゃんの布団、オムツ、お風呂セット、お出かけ用品などを指します。平均で約6万6000円必要となっています。しかし、お下がりやお祝いでもらうものも多く、人によって費用が変わるでしょう。

出典:出産前後の費用について/内閣府

健康保険が適用されない出産費用

一般的な妊娠・自然分娩の場合、いくら自己負担をしなくてはならないのか、見てみましょう。

妊婦健診

妊娠は病気ではないので、健診費用は健康保険の適用外となります。妊婦健診は、自治体が助成する場合がほとんどのようなので、お住まいの地域の自治体に確認してみましょう。

分娩・入院費

分娩や入院などの費用は、正常分娩の場合で約50万円必要といわれています。内訳として分娩料が約25万円、そのほか6日間の入院日数で必要な費用が約25万円です。

出典:正常分娩分の平均的な出産費用について(平成27年度)/公益社団法人 国民健康保険中央会

出産育児一時金の利用が可能

50万円という大金を支払えない方も安心な出産一時金の制度があります。42万円が支払われるため、自己負担額は約8万円必要になります。さらに直接支払制度があるため、窓口で大きな金額を支払う必要もないでしょう。

出典:出産育児一時金の支給額・支払方法について/厚生労働省

健康保険が適用される帝王切開

出産費用のなかにも、健康保険が適応されるのが帝王切開の手術費用のようです。帝王切開の手術費用は医療機関によって異なりますが、約50万円から75万円必要といわれています。しかし、帝王切開は手術費用や入院費用が保険適用となり、自己負担額は3割で済むといわれています。

医療保険が適用される出産費用

個人で加入する医療保険は、自然分娩には医療保険が適用されないことが多いですが、切迫早産での入院、帝王切開などによる手術などに適用される場合があるようです。

手術費用

帝王切開や出産時のトラブルによる緊急手術の費用は、医療保険が適用されることがあります。女性特約や入院・治療特約を付帯させるとよいでしょう。注意点は、妊娠前に加入しておくことです。保険会社にもよりますが、妊娠してから加入すると妊娠・出産に関して制限がかかることもあるようなので事前に確認をしておくとよいかもしれません。

入院費用

帝王切開や切迫早産などで長期間入院する場合、医療費はかなり高額になるでしょう。医療保険に加入していると、ベッド代や食事代をカバーしてくれることが多いため、自己負担が軽減される場合もあるようです。

出産後の赤ちゃんが適用される公的保険

出産後に加入手続きをするとサポートを受けることができます。具体的にどのような公的保険があるのか見てみましょう。

乳幼児医療費助成

乳幼児医療費助成とは、医療費や薬剤費などの健康保険の自己負担分を助成してくれる制度です。助成範囲や助成方法、手続きの仕方などは、自治体によって違いがあるため、お住まいの地域の自治体に確認してみるとよいでしょう。

医療費の負担額は2割

6歳(小学校就学時)までは医療費の負担は2割となっています。しかし、多くの自治体が乳幼児医療制度を採用しているため、医療費はもっと安くなるようです。

高額療養費制度(医療費が高額になった場合)

医療費が高額になった場合、所得に応じて自己負担額の上限が決まります。負担額は5つの区分に分けられ、24,600円から120,100円まで幅があるようです。ただし、差額ベッド代や入院時の食費は対象外となります。

出典:高額療養費制度を利用される皆さまへ/厚生労働省

先輩ママの体験談

医療保険が適用されたママたちの体験談をご紹介します。

緊急帝王切開で出産

「初めての出産のとき、予定日を超えたので入院。促進剤を投与しても、微弱陣痛しか来ません。2日目の朝に陣痛が来たものの、子宮口が開いていませんでした。レントゲンを撮ると、児頭骨盤不均衡だと判明し、緊急帝王切開となりました。

子どもが無事生まれて安心しましたが、14日間の入院費と手術費がいくらになったのだろうと不安に。しかし、妊娠前に医療保険に加入していたため、差額ベッド代や食費を含む、すべての費用をカバーできました」(3歳児女の子ママ)

切迫早産で急きょ2カ月入院

「多胎妊娠のため管理入院は覚悟していましたが、7カ月健診のときにまさかの切迫早産と診断されました。その日のうちにすぐに入院。絶対安静となり、厳重な管理の元過ごしました。何とか33週まで持ちこたえたため、切迫から管理入院に切り替え、35週で出産。

24時間体制で管理していてくれたため安心して過ごすことができました。また、妊娠前から女性特約付きの医療保険に加入していたため、お金の心配がいらなかったのも大きかったです」(1歳双子・男女のママ)

健康保険や医療保険などを利用してお金の心配なく出産しよう

眠る赤ちゃん
316pixel/Shutterstock.com

妊娠・出産は病気ではないため、異常がない限り健康保険は適用外となるようです。しかし、自治体の助成制度の利用や、妊娠・出産後にトラブルがあった場合は健康保険の制度を利用すれば負担額は少なくなるかもしれません。ただし、差額ベッド代などすべては賄えないため、医療保険へ加入しているとより安心できるのではないでしょうか。ご家庭で相談しながら決めていきたいものですね。

※記事内で使用している参照内容は、2017年12月6日時点で作成した記事になります。

2017年12月08日

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