マグマでも､火山弾でも､火砕流でもない…ハザードマップには載っていない｢富士山大噴火｣の未知のリスク
富士山から離れていても安心できない
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富士山の噴火が起きたら、どのような状況になるのか。東京大学名誉教授で、山梨県富士山科学研究所所長の藤井敏嗣さんは「富士山が噴火すると、首都圏の広い範囲に火山灰が降り注ぐ。ただ、噴火による災害には、ハザードマップには表現できないものも存在する」という――。（第1回） ※本稿は、藤井敏嗣『富士山噴火 その日に備える』（岩波新書）の一部を再編集したものです。
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富士山のような玄武岩質の火山では、噴出した火砕物が急斜面に落下した際にとどまることができず、高温のまま斜面を転動して火砕流が発生することがある。このため、富士山の斜面のうち30度以上の傾斜角をもつ範囲を選び出し、火砕流が発生しうる領域として、火砕流の流下シミュレーションを行ない、その影響範囲が予測された。
シミュレーションの対象は高温の火砕物からなる火砕流本体部のみだが、火砕流先端部から1キロの範囲には密度が相対的に希薄な火砕サージ（火山灰と空気の混ざった高熱の爆風）が到達しうることから、その範囲を火砕サージ到達域とした。
火砕サージは密度的には希薄であってもその威力は甚大である。1991年に雲仙・普賢岳で火砕流により43名が死亡したが、これは火砕流本体ではなく、火砕サージ部分によるものだった。
火砕流の規模としては、近年の調査で判明した規模の大きな火砕流の総噴出量である約1000万立方メートルを想定し、毎秒1万立方メートルの流出量をもつとして計算を行なった。
富士山の火砕流は目撃されたことはないことから、このシミュレーション方法が適切かどうか判定するために、富士山と地形的特徴が類似しているグアテマラのフエゴ火山で観測された2018年噴火の際の火砕流の再現実験を行ない、分布範囲が再現できることを確かめた。
計算結果からは2004年時の結果のように等方的に分布することなく、北東―南西方向に伸びた分布が得られた。これは、山体の傾斜角の分布を反映している。一部は富士五湖道路に達する可能性もあり、避難路の設定に注意が必要であるが、住宅地にまで到達する可能性は低いと思われる。
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